食の信頼向上をめざす会（唐木英明代表=写真）はきのう19日、健康食品をテーマに第19回ZOOM情報交換会をオンラインで開催した。約100人が参加した。

　（独）国民生活センター元理事の川上徳子氏は、「健康食品による被害と対策」をテーマに講演。PIO-NETに寄せられた健康食品の定期購入に関する相談事例や健康食品の契約購入金額などについて報告。消費者に寄り添った表示や販売の必要性を説いた。

　㈱ウェルネスニュースグループの田代宏記者は、1960年以来の健康食品の歩み、健康食品の市場規模を紹介。消費者庁や厚生労働省が提唱する「特定保健用食品（トクホ）」、「栄養機能食品」、「機能性表示食品」、「その他のいわゆる健康食品」と、4種類に分かれている消費者に分かりにくい分類の由来、および都道府県によってその分類がまちまちで省庁と足並みがそろっていない現状を指摘。消費者への地道な啓発が必要だと述べた。

　「健康食品とは何か、どうあるべきか」めざす会代表の唐木英明氏は2人の話を受けて、健康食品が直面する根本的な課題とその解決策について説明した。

　医薬品とは違って、心因作用の大きな健康食品にとって、現在行われているプラセボ対照試験は馴染まないとし、主観的作用の大きな成分に対しては無処置対照試験の採用を提案した。
　また、健康・経済被害の原因となっているのが多くはいわゆる健康食品であるにもかかわらず、最近、厳しく取り締まられているのが機能性表示食品であるとし、保健機能食品以外の錠剤・カプセル形状の食品は健康食品と定義して規制すべきとした。

　さらに各国のサプリメント法に言及し、多くの問題を解決するためには、米国の「サプリメント教育法」のような法律が必要ではないかとして、法制定に向けて業界団体がリーダーシップを取ることに期待した。

　質疑では、健康食品のあり方について視聴者から、終演時間ぎりぎりまで積極的な意見が交わされた。