内閣府食品安全委員会は10日、「健康食品による健康被害を防ぐために」を主題にした食品安全セミナーをオンラインで開催した。食品事業者や医療従事者など200人を超える関係者が参加した。セミナーの前半では同委員会の脇昌子氏が講師として健康被害を未然に防ぐためのポイントを解説。後半は、安全性をめぐる問題や表示方法などさまざまな疑問や質問に答えた。

　近年の東京都庁のアンケート調査によれば、健康食品が原因と疑われる体調不良などの事例が10％前後発生している。昨年はダイエット用健康食品に医薬品成分が含まれていたことによる被害が報告されるなど、健康食品を安全に摂取できる環境をいかに作っていくかが求められている。
　同委員会では2015年、健康食品を取るかどうかを判断するときに考えるべき基本事項を19のメッセージに取りまとめた。今回のセミナーでは、当時ワーキンググループの座長を務めた脇氏が19項目について改めて解説。健康食品の医学的位置づけや、摂食の仕方について誤解が多いことなどを指摘した。

　その上で「19項目のうち、特に注意すべきはダイエットや筋肉増強効果を期待させる食品」とし、「人での安全性が実証されているダイエット用の健康食品はほとんどない」との認識を示した。
　また、ビタミンD（サプリメント）と骨折（骨粗しょう症）のコホート調査では、発症率などにプラセボ群と有意差なし、肥満度とビタミンDサプリ接取の関係性調査では、がんと心血管疾患発症に有効性は認められなかったという海外の最新データも紹介した。

　「健康被害の指定成分は現在のところコレウス・フォルスコリー、ドオウレンなど4つだけだが、これら以外は届け出がないために国が把握できていない現状がある。輸入品を除き、国内産で製造・販売されている食品については、HACCPやGMPなどメーカーの自主規制が働いており、深刻な被害の発生はまれだ。しかし、健康食品の安全性をより高めていくためにも、被害が生じた際には速やかに保健所や国民生活センターなどに届け出ることで新たな規制対応もできる」と、積極的な通報を促した。

　今後は医薬品との併用による弊害、SNSからの購入については安全面からの注視を続ける。健康食品の成分については信頼できるウェブサイトの紹介など、消費者のセルフメディケーションに寄与する取り組みも行っていくとした。

【堂上　昌幸】