㈱インテージヘルスケア（東京都千代田区、村井啓太社長）12日、「健食サプリ・ヘルスケアフーズレポート2023（健康食品・サプリメント＋ヘルスケアフーズ＋セルフヘルスケア市場実態把握レポート2023年度版）」を発刊した。生活者13万人へのアンケート調査から、セルフヘルスケア（生活者の健康消費・活動）に関わる市場実態をまとめた。
　同レポートは2012年度に発刊を開始し、延べ340社以上に提供実績がある。今年度は、生活者13万人以上に対する大規模サンプリング調査を行い、「健康食品・サプリメント市場」、「ヘルスケアフーズ市場」、「セルフヘルスケア市場」の3つの市場で、市場規模推計や商品・サービス利用者の分析結果をサマリーレポートにまとめた。

　同レポートによると、2023年度の日本の健康食品･サプリメント市場規模（同社推計）は1兆2,385億円で、対前年9.8％の減少。同利用者数（同）は4,968万人で、対前年1.6%減少。また、1人当たり平均購入金額は2万4,928円で、対前年8.3%減少した。
　性年代別では、1人当たり平均購入金額で、「男性」が対前年6.9%、「女性」が9.3%減少。1人当たり平均購入金額で減少幅が大きいのは、「男性20代」（－30.6%）、「女性10代」（－27.9%）、「男性60代」（－12.7%）となった。
　ヘルスベネフィット別に顕在市場規模をみると、「健康維持・増進」がトップ。以下「美肌・肌ケア」、「栄養バランス」、「疲労回復」、「関節の健康」の順位となった。対前年の動きをみると、「発毛・育毛、抜け毛・薄毛対策」が12.9％、「下痢の予防・改善」が8.3％増加。一方で減少幅が大きいのは「ガン予防・改善」で29.6％減少した。

　コロナが収束し、生活者のセルフヘルスケアへの意識が変化。健康に関心がある生活者の半数以上（52%）が、コロナの流行が収束したことやそれに伴う行動様式の変化により、「健康に関わることでコロナ禍中よりも気にするようになったことや、新たに気にするようになったことがある」と回答。特に「健康維持・増進」、「疲労回復」、「栄養バランス」、「首・肩・腰のハリ・コリ・痛み対策」などでその傾向が見られた。
　セルフヘルスケア市場への直接的な影響も出ており、コロナ禍中よりも健康食品・サプリメントの利用を増やしたことや、新たに健康食品・サプリメントを利用し始めたヘルスベネフィットをみると、「抗ストレス・ストレス対策」、「尿酸値のコントロール」、「体臭対策」が上位となったとしている。

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