㈱FRONTEO（東京都港区、守本正宏社長）はこのほど、日本医療研究開発機構（AMED）の令和8年度「認知症研究開発事業」に参画すると発表した。大分大学（大分県大分市）および同県別府市が開始する前向きコホート研究において、自社開発の方程式駆動型AI『KIBIT』を用いたアルツハイマー病の早期検知モデルの研究・開発を行う。

　本研究は、別府市を実証立地として今年9月から2031年3月31日までの期間で実施。対象は同市在住の50歳以上90歳未満の800人。参加者に対しては、身体測定、認知機能検査、うつ評価、各種アンケートに加え、血液バイオマーカー測定を含む血液・体液採取、リストバンド型生体センサを用いた身体活動・睡眠・脈拍などの生体データ取得、検体を用いたウイルス、腸内フローラ、歯周病菌の検査などを実施する。
　さらに、認知機能検査で軽度認知障害の疑いがある場合には、頭部MRI検査、FDG-PET検査、アミロイドPET検査などの詳細な検査を行う。これらを通じ、未解明な睡眠、感染症、遺伝子に着目した認知症リスク因子や防御因子の探索、および生体センサを活用した診断・予防法の開発を目指す。

　同社は、研究成果を自治体健診や、かかりつけ医の診療に組み込む形での社会実装を視野に入れている。診断の補助と効率化、専門医不足の解消、遠隔診療の推進に寄与し、医療費・介護保険費用の抑制や健康寿命の延伸への貢献するとしている。

（冒頭の写真：同社リリースより）