大塚製薬㈱（東京都千代田区、井上眞社長）の「女性の健康推進プロジェクト」はこのほど、「働く女性の健康意識調査」を実施したと発表した。

　調査は、20～44歳女性で正規雇用の会社員・公務員1,600人、45～59歳女性で正規雇用の会社員・公務員 800人、20～44歳女性で管理職登用機会があった正規雇用の会社員・公務員 1,001人、45～59歳女性で管理職登用機会があった正規雇用の会社員・公務員 817人を対象に行った。

　PMS（月経前症候群）、あるいは更年期症状の自覚がある人は約5割、その多くが、不調を「人に相談したくない」、「職場に迷惑はかけられない」と、1人で悩んでいることがわかった。
　また、PMSで5割以上、更年期症状で4割以上の女性が、職場での昇進をためらったり、辞退していることがわかった。その傾向は、管理職登用の機会があった人たちではさらに高まり、女性の健康課題が、キャリア形成に深刻な影響を及ぼすことがわかった。また、退職を考えたケースも少なくないことが、同調査でわかったとしている。

　さらに、PMS・更年期症状に対し、多くの女性が自身で対処すべきと考えている一方で、女性が活躍できる社会の実現に向け、その対策を、企業としても取り組むべき課題と捉えてほしいと考えていることが明らかになった。

女性の健康推進に向けた提案「新・セルフケア」
　同社では、「PMS・更年期症状とうまく付きあっていくには、正しい知識の習得や一般的なセルフケアに加えて、医療機関を利用し、自身の健康状態を把握して対処することが大切」として、これらを合わせた対処を「新・セルフケア」として提案する。

　さらに、個人の対処だけに任せず、企業課題「企業ゴト」として取り組むため、同社では、女性特有の健康課題についての「企業向けセミナー」、「ウェブサイトによる健康リテラシー向上のための情報発信」を行っている。今後も、女性が活躍できる環境づくりをサポートするとしている。