㈱インテージヘルスケア（東京都千代田区、村井啓太社長）はこのほど、全国の20～79歳の男女約1,300人を対象に実施した健康行動に関する自主企画調査の結果を発表した。
　「dポイントクラブアンケート（ヘルスケア）」を通じて収集した、ヘルスケアパネル（dポイントクラブアンケート（ヘルスケア）で実施する疾患・症状アンケート回答者群の総称）の全国20～79歳の男女約1,300人を対象に健康行動（同社指定の5カテゴリ17項目（食品・飲料サプリメントの摂取、医薬品・医療雑貨、医療・医療サービスの利用、医薬品以外の健康・美容・睡眠機器の利用、運動や運動サービス（ジム、教室など）、食や睡眠の生活習慣の見直しなどを聴取）の内容、情報源等の実態把握を目的とした自主企画調査を実施した。

　今回、主に健康行動の実施有無による生活者のインサイトの違いに焦点を当て、同調査結果とドコモデータ（ドコモが保有する属性データならびに行動ログデータ）を紐づけて分析した。

　調査の結果、健康行動を阻む最大の要因は「金銭面」ではなく、「時間面」や「精神・身体面」の負担感であることが明らかになった。健康行動を実施している人では金銭面、時間面、精神・身体面の負担感が約45％と同水準であったのに対し、未実施者では金銭面の負担感（50.9％）に対し、時間面が67.1％、精神・身体面が68.8％に上り、負担感の差が浮き彫りとなった。
　また、健康行動の実施には、加齢の自覚や健康診断結果の悪化といった「身体症状」や、ライフイベントなどの健康上の不安に加え、「健康維持は大事だ」という価値観や「自己効力感」が影響していることが判明した。さらに、Big-Five理論（人間の性格は開放性、誠実性、外向性、協調性、神経質傾向の5つの性格特性因子から構成されるとする心理分析理論）に基づいたパーソナリティを用いて分析を行ったところ、「開放性」や「誠実性」が高い人ほど健康行動を実施している傾向が確認されたという。

　同社では、今後のヘルスケアマーケティングにおいて、年齢や性別の属性だけでなく、人生の節目や価値観、性格などの精神的側面を統合したアプローチが求められるとしている。

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