㈱富士経済（東京都中央区、菊地弘幸社長）はこのほど、抗老化バイオロジカル訴求食品市場について調査を行い、その結果を「食領域に波及する抗老化ビジネスの最前線と将来予測」にまとめた。

　同市場は、細胞レベルからの健康提案が可能となり健康寿命延伸への一助として拡大が期待されている。バイオロジーの進展により、老化は自然現象で避けられないという認識から変化しつつある。食品領域では、2020年代以降、セノリティクス（老化細胞除去）やオートファジー（細胞リサイクル機能）関連商品が登場している。2026年時点ではサプリメントが多くを占めており、NMNを主成分とする商品を筆頭に新規成分が増加している。

　政府が健康寿命の延伸を社会課題と捉える中、抗老化メカニズムに着目した研究や商品開発が進んでいる。ミトコンドリア活性やオートファジー、セノリティクスといった細胞レベルでの抗老化メカニズムに基づいた商品開発により、今後は本格的な市場成長が見込まれる。
　抗老化バイオロジカル訴求食品の国内市場は、2030年に508円に達し、25年比で2.3倍に拡大すると予測している。なお、現状の法規制では、最終商品において抗老化を直接訴求することはできないため、法に則り消費者に誤解を与えず本質的な価値を伝えていくことが求められるとしている。

（冒頭の写真：同社リリースより）