㈱矢野経済研究所（東京都中野区、水越孝社長）はこのほど、国内の嚥下食、咀嚼困難者食、介護予防食市場を調査し、2024年度の3市場合計規模が1,000億円を超えたと発表した。

　調査によると、24年度の市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、嚥下食が前年度比100.7％の368億6,000万円、咀嚼困難者食が同104.3％の330億3,000万円、介護予防食が同104.3％の313億6,000万円となった。

　市場拡大の背景には、高齢化の進展や要支援・要介護者数の増加に加え、医療・介護現場における人手不足と人件費の高騰がある。調理の手間を抑えられる「完調品（冷凍完全調理品）」や、自然解凍・流水解凍で提供可能な製品への需要が高まっている。また、在宅介護や療養の広がりにより、通販等を通じた個人向け需要も伸長。加えて、常温での長期保存が可能な製品は、災害時の備蓄食としての役割も果たしている。

　同社は今後の展望として、単なる栄養補給にとどまらず、食欲を促進させる製品づくりや、低栄養・フレイル・サルコペニア対策といった予防的な観点がより重要になるとの見方を示した。市場は今後も高齢者の食生活を支える基盤として、中長期的な成長が期待されるとしている。

（冒頭の写真：同社リリースより）