月経・妊娠・更年期――ライフステージごとに変化する女性の健康課題に、サプリメントをはじめとする機能性食品は応え得る。日常に取り入れやすいセルフケア手段としての機能性食品の普及は、クオリティ・オブ・ライフ（QOL）の向上につながる主体的な選択の幅を広げる。そして機能性食品の健全な発展は、社会全体での女性の健康支援を前進させるだろう。フェムテックやフェムケアといったトレンドワードに頼る必要はない。

女性の健康ケア 最適な手段は何か

　「更年期ケアサプリ」の市場規模は191億円から284億円へ──女性の健康を巡る機能性食品の今後に対してはそんなポジティブな推測がある。㈱富士経済（東京都中央区）が2024年4月に公表した「フェムケア」サプリに関する市場調査だ。191億円は23年の市場規模。それが30年には284億円（23年比約49％増）に拡大すると見込む。それだけではない。「PMS（月経前症候群）ケアサプリ」の市場規模は23年の8億円から30年に34億円へ急伸すると予測してみせた。

　もっとも、更年期にせよ、PMSにせよ、機能を訴求できる機能性表示食品でも使用するのが困難なワードだ。そのため、前記の調査データはあくまでも「見込み」「予測」と割り切るのが良いと思われる。

　だとしても、これまで「我慢」が当たり前とされてきた女性の健康課題を「ケア」するサプリをはじめとする機能性食品に対するニーズは今後、高まることはあっても低下することはないだろう。女性の健康課題に対する社会の理解が以前と比べてかなり深化しているからだ。女性の健康（Women’s Health）サプリに関するグローバル市場調査データをいくつか見ても、美容サプリを含むものではあるが、大半が今後の拡大を予測している。

　日本において女性の健康をケアする機能性食品を開発したり、提供したりするための手段の第一選択肢は、機能性表示食品となる。もちろん、表示以外の手段で情報を伝えたり、普及啓発したりすることも不可能ではない。だが、それをするには資金と知識と技術と根気が必要だ。その上で、無承認・無許可医薬品を規制する医薬品医療機器等法を絶えず気にする必要があるから容易ではない。

　効果を表示できる加工食品には、許可制の特定保健用食品（トクホ）もある。しかし、機能性表示食品は事業者責任で機能性を表示する届出制だ。そのため、安全性と機能性に関する一定の科学的根拠を備えていることを前提に、トクホと比較して幅広く、かつ、柔軟なヘルスクレーム（機能性表示）が可能だ。具体例を見てみよう。

読めば分かる、PMS・更年期ケアの機能性表示

　「正常な月経周期を有する健康な女性の月経前の一時的な晴れない気分……（続きをお読みいただけるのはWNG会員のみです。残り2,584文字。全文の閲覧は「会員ページ」の「月刊誌閲覧」内「Wellness Monthly Report」2026年4月号から）

【石川太郎】