中東情勢緊迫化の影響が、サプリメントや健康食品の業界にも波及してきた。とりわけ原油由来の化学品を多用する包装資材では、価格上昇や調達難を実感する事業者が出始めている。世界的エネルギー輸送の大動脈であるホルムズ海峡を巡る緊張は、原材料の確保や製造コストにも影を落としつつあるようだ。事態が長期化すれば、収益圧迫にとどまらず、事業継続上のリスクに発展していく恐れがある。

原材料の調達やエネルギーコストへの影響も

　今年2月末から緊迫化した中東情勢の影響について、健康食品と化粧品に関わるある事業者は、健康食品よりも先に化粧品で顕在化したと語る。「3月中旬頃から。資材も原料も影響を受けている。一部、作れなくなりそうなものも出ている」。それに対して健康食品への影響が表れ始めたのは4月に入ってからだったという。「昨日の話がきょう変わる。明日になればまた変わっているはずだ」。包装資材の調達を巡り、健康食品の製造現場からそんな声が聞かれ始めたのも4月初旬だった。

　ウェルネスデイリーニュース編集部は4月14日から17日まで、健康食品関連事業者を対象に、中東情勢緊迫化に伴う影響を尋ねるウェブアンケートを緊急的に行った。包装資材の調達について、「大きな影響」または「一定の影響」が出ているとした回答は合わせて6割を超え、「軽微な影響にとどまる」を含めると、影響を実感している事業者は9割超に達した。ただし、このアンケートの回答社数は、業界の川上を中心にした14社にとどまる。そのため、業界全体の実態を示すものとは言えないが、「現時点で影響を感じていない」と回答した事業者は1社（原材料事業者）のみだった。

　包装資材の調達を巡って足元で生じている問題も尋ねた（複数回答）。その結果、最も多かったのは「樹脂・フィルム等の原材料価格上昇に伴う資材の値上げ」で、約71％（10社）。次いで、「資材メーカーからの値上げ通知」と「輸送・物流費の上昇」がそれぞれ約64％（9社）、「一部資材の入手困難・欠品」と「納期長期化・遅延」が同率の約57％（8社）で続いた。中東情勢が及ぼした包装資材への影響は、価格面にとどまらず、供給面にも及んでいることがうかがえる。

　アンケートとは別に進めた事業者への聞き取りでも、資材調達を懸念する声がいくつも聞かれた。ある受託製造企業の関係者は、「値上げは問答無用というか、交渉の余地がほとんどない。そのうえ、今後の供給についても分からないと言われる。在庫を厚くしようにも、あらかじめ決められた量しか買えない」と語る。アンケートの自由記述でも、「資材があるうちはまだ良い」や「場合によっては『もの』が無くなる可能性がある」など、事態の長期化に伴う供給途絶を心配する声が寄せられた。（続きは⇒会員専用記事閲覧ページへ、残り1,251文字）

【石川太郎】