除毛剤の使用による皮膚障害の相談が10代男性から増えているとして、消費者庁が5月31日、消費者への注意喚起を行った。20代でも増えているという。

　除毛剤は、化学的作用によって手足、わきの下などの体毛を取り除くもので、医薬部外品に分類される。本来であれば使ってはいけない顔に使用し、発疹などの皮膚障害を起こした相談も多い。背景には、若い男性の美容意識の高まりがあるようだ。消費者庁では、用法・用量、使用上の注意をしっかり確認し、正しく使用するよう呼びかけている。

　消費者庁によると、15～19歳の若者の商品・サービス別上位相談件数のうち、除毛剤は男性で2019年、20年とも最多。女性はそれぞれ9位、6位で、男性からの相談件数のほうが明らかに多い。17年度から21年度の5年間に寄せられた除毛剤に関する皮膚障害などの危害情報は累計1,325件に上り、相談全体の1割弱を占める。そのうち10～20代の割合は、17年は3割だったが、20年度以降は6割を超えており、若い世代から危害情報が多く寄せられるようになっている。

　危害以外の相談としては、「解約できない」などといった契約関係が多い。10～20代から寄せられた危害情報のうち、購入方法は通信販売が大半で、定期購入も多いという。このため同庁では、解約方法など契約内容を必ず確認するよう、併せて呼びかけている。

（冒頭の画像：除毛剤に関する注意喚起について記者レクをする消費者庁の消費者安全課長）

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