小林製薬㈱（大阪市中央区）が販売するサプリメント（機能性表示食品）の使用との関連が疑われる健康被害の広がりを受け、サプリメントのアドバイサリースタッフの１つ、「NR・サプリメントアドバイザー」（NR・SA）を養成する（一社）日本臨床栄養協会（東京都港区、久保明理事長）は3日、今回の問題が「全てのサプリメントの利用を否定するものではなく、サプリメントを正しく活用する端緒になることを望む」とする声明を出した。

原材料含めた「GMP管理の徹底望む」

　協会は声明で、今回の健康被害の原因がいち早く解明されることを望みつつ、「必要な改善策が徹底されることによりサプリメントの健全な活用が進むことを望む」とした。

　また、サプリメントによる健康被害の防止に向けては「製品の品質確保が不可欠」と指摘。「原材料を含めたサプリメントのGMP（適正製造規範）により管理され製造されることの徹底を強く望む」とした。

　また、「健康被害情報の開示の遅延は好ましくない」と指摘するとともに、「因果関係の証明（否定）には時間がかかることを踏まえても、早い段階で何らの情報開示がなされるべきであった」と意見。製品との関連が疑われる健康被害情報に接した際は、早い段階で情報開示したり、保健所等に報告したりする必要があると指摘した格好だ。

　その上で、サプリメントによる「健康被害の拡大を防ぐために、企業、医療機関に健康被害報告があった際、被害情報がいち早く集約される健康被害報告システムが広く周知、活用されることを期待する」とし、厚生労働省が発出した新・平成17年通知（いわゆる健康食品・無承認無許可医薬品健康被害防止対応要領）などの健康被害情報収集・報告システムが今後、十分機能していくことを期待した。

サプリの正しい利用、「アドバイザリースタッフ活用を」

　他に、今回生じている健康被害の原因究明について、「紅麹自体の問題か、機能性に関与する成分（モナコリンK、ポリケチド）、原料製造過程で生じた物質等（シトリニン、プベルル酸、未知の物質）の問題に分けて把握すべき」だと指摘した。また、サプリメントが正しく活用されていくために、「NR・SAが消費者に対し健康食品の正しい情報を提供することにより、消費者の健康食品に対する理解や商品選択に役立つことを期待する」とした。

　厚生労働省では、健康食品やサプリメントに関する相談、情報取集などにアドバイザリースタッフを活用するよう消費者に勧めている。

【石川太郎】

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