㈱グローバルニュートリショングループ（GNG／東京都豊島区、武田猛社長）は5日、「消費者庁『検証事業』報告書」理解度UPセミナーを同社の会員向けに開催した。応募開始から1週間にも関わらず、都内の会場には20人以上が駆け付けた。

　先月、技術系デジタルメディア『日経クロステック』が「機能性表示食品制度の瑕疵（かし）」というテーマで連載記事を掲載。個別の企業と商品名を挙げて、「採用論文の投稿基準」、「多重検定」、「解析除外者」、「SRの質」について疑問を投げかけた。
　GNGの武田社長は、「機能性表示食品制度は企業の自己責任に基づく制度。性善説に基づく制度であり、企業姿勢が問われる制度。この機会に消費者庁の実施した検証事業の報告書を学び直す場を設けたい」として同セミナーを緊急開催した。

　講師を務めた武田社長は、「日経クロステック掲載記事の批判や評価、検証を目的としたセミナーではない」と断りながらも、消費者庁がまとめた「『機能性表示食品』制度における機能性に関する科学的根拠の検証―届け出られた研究レビューの質に関する検証事業報告書」、「機能性表示食品制度における臨床試験及び安全性の評価内容の実態把握の検証・調査事業報告書」に沿ってポイントを解説し、記事が問題視する4つの問題点への対応案を示した。

　同氏は、「検証事業報告書は機能性表示食品の届出書類確認内容に大きな影響を与えている。特に事後チェック指針はその影響を色濃く受けている」とし、誤った届出を行わず、撤回に巻き込まれないためには検証事業報告書を正しく読み解く必要があるとの見解を示し、主要アウトカムの取り扱い、多重検定における注意点、試験計画の重要性などについて、事後チェック指針に基づき詳細に解説した。

　質疑応答の時間になると、出席者から質問が相次いだ。届出に関する経験上の疑問や感想、意見に対して、武田氏は1つ1つ丁寧に答えた。

【田代　宏】

（冒頭の写真：質問に答える武田猛氏）

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