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エビデンス重視へ転換する化粧品市場 3.3兆円に拡大、処方技術と二極化が鍵

 国内の化粧品市場が転換点を迎えている。総合マーケティングビジネスの㈱富士経済(東京都中央区日本橋、菊地弘幸社長)がまとめた調査レポート『化粧品市場トレンド横断分析 2026 総括・価格帯分析編』によると、2026年の国内市場は前年比1.8%増の3兆3,741億円を見込む。物価高騰による消費者の選別意識の強まりや、相次ぐ価格改定を受けながらも市場が拡大基調を維持している背景には、単なるイメージ戦略から「科学的根拠(エビデンス)」と「処方技術」を重視する構造的な変化が存在している。

 近年の化粧品市場を牽引するキーワードの1つが、スキンケアの発想や効果をメイクアップやヘアケアに取り入れる「スキニフィケーション」の波及。ベースメイクにとどまらず、ポイントメイクやヘアケア・ヘアメイクへとその領域は広がりを見せている。消費者の美容感度が高まる中、各メーカーは新技術の採用や機能訴求の強化によって商品価値を高める戦略を鮮明にしている。

 消費者の関心も変化している。肌状態の数値化や肌内部の解明といったテクノロジーの進歩、さらに消費者の美容知識の深化に伴い、単に「何の成分が配合されているか」という成分訴求だけでは差別化が困難になりつつある。近年は、PDRN(ポリデオキシリボヌクレオチド)などの成分を前面に打ち出した商品が増加したことで、次のステップとして「いかに浸透するか」「どう肌の中で作用するか」という有効・有用成分の作用機序や処方技術そのものを訴求する動きが活発化しているという声も聞かれる。
 さらに、超高齢化社会を背景としたアンチエイジングの概念も大きく進化している。単なる見た目の若返りではなく、細胞レベルで老化を緩やかにし、肌や毛髪の健康維持を図る「スキンロンジェビティ」への転換が進み始めた。これはシニア層だけでなく、若年層における早期からの予防ケア意識の高まりにも波及している。

メリハリ消費と価格帯別の二極化構造

 一方で、長引く物価高とメーカーによる価格改定が、消費者の購買行動を変化させている。SNSの口コミなどで効果や仕上がりの良さが確信できるアイテムには投資を惜しまない「メリハリ消費」が定着する半面、高価格帯商品に対する消費マインドの低下も顕在化し、市場全体の伸びはやや鈍化している。

 市販用の価格帯別市場(2026年見込)を見ると、高価格帯は1兆1,974億円(前年比102.3%)、中価格帯は1兆1,469億円(同101.0%)、低価格帯は7,710億円(同101.5%)となっている。高価格帯はスキンケアやヘアケアを中心に購買単価の上昇が続くが、一部で中価格帯への需要シフトが見られる。中価格帯は高・低価格帯への二極化の影響を受けつつも、価格を抑えながら高い品質を求める層を取り込み、機能性と価格のバランスに優れた「ミドルコスメ」として再評価されている。低価格帯は価格志向層やトレンドを気軽に試したい層に支えられる一方、複数買いの減少など購入時の選別はシビアさを増している。

チャネル再編と受託製造(OEM)現場の変革

 販売チャネルの勢力図も変化している。市場の3割近くを占めるドラッグストアは、2026年に1兆109億円(同102.3%)と1兆円の大台を突破する見込み。高付加価値PBの投入や高価格帯ヘアケアの拡充に加え、地域のヘルスケア拠点として健康と美容のデータを統合管理する動きが加速している。マツキヨココカラ&カンパニーの旗艦店「GINZA FLAG」で百貨店ブランドが取り扱われるなど、従来のチャネルの垣根を越えた展開も始まった。また、バラエティショップは965億円(同104.3%)と高い伸びを示し、SNS発のトレンドアイテムや韓国コスメの受け皿として存在感を高めている。
 
 こうした店頭での変化とチャネルの分散化は、サプライチェーンの川上である受託製造(OEM)や原料開発の現場にも影響している。㈱矢野経済研究所の調査では、2025年度の国内化粧品受託製造市場は前年度比103.6%の3,675億円となったが、その中身は、原料費や物流コスト高騰に伴う価格転嫁による側面が大きい。メーカーや小売が過剰在庫を避ける姿勢を強めた結果、発注は「中小ロット・多頻度」へとシフトし、製造現場の数量ベースの稼働は弱含みで推移している。

科学的根拠とテクノロジーが拓く次世代市場

 開発現場では、高度な処方開発が進むほか、AIを活用した処方設計や感性領域の解析が実用的になりつつある。また、細胞内の代謝物を網羅的に捉えるメタボローム解析による「なぜ効くのか」の分子レベルでの可視化や、未利用資源のアップサイクル、グリーンケミストリーに基づくサステナビリティ対応など、技術と倫理の両面から製品価値を再定義する取り組みが加速している。
 
 国内の人口減少という課題を抱えながらも、アクティブシニアの増加や就労期間の長期化に伴うメイク・ヘアカラー需要、介護美容やメンズコスメ、フェムテックといった新領域の拡大などポジティブな要素もある。流行や感覚的な訴求ではなく、確かなエビデンスと高度な処方技術で、消費者の要求に応える製品が選ばれる時代に突入した。

【藤田 勇一】

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