㈱富士経済（東京都中央区、菊地弘幸社長）はこのほど、清涼飲料の国内市場調査結果を発表した。値上げの影響による買い控えがみられる中、新商品の開発や利便性に優れた容器容量戦略などで需要獲得を図る清涼飲料の国内市場を調査した。詳細は、「2026年 清涼飲料マーケティング要覧」にまとめた。

　同調査では、果実・野菜飲料、炭酸飲料、乳性飲料、コーヒー飲料、茶系飲料、ミネラルウォーター類、機能性飲料、その他飲料の8カテゴリーを対象に、市場の現状を明らかにし、将来を展望している。
　2025年は、前年に続く値上げで乳飲料や果実飲料などにおいて買い控えがみられた。また、市場をけん引してきたミネラルウォーター類が前年の特需の反動で伸びが鈍化。さらに、アレンジ性や経済性に優れたベースドリンク市場の台頭や、福利厚生として導入されているオフィス内給茶機などの飲料サービス消費量が増えたことも影響している。商品単価の上昇によって市場は拡大したものの、数量ベースでは減少となったとしている。

　26年は、値上げの影響による買い控えの継続が懸念される。しかし、ドライ飲料では茶系飲料やミネラルウォーター類のNB商品が、携帯性や収納性などに優れた商品を発売して容器容量戦略を活発に進め、PB商品との差別化を図ることで伸びが期待される。加えて、各企業は市場規模の大きい炭酸飲料の需要開拓に向けた新商品の発売に注力している。チルド飲料ではドリンクヨーグルトにおいて新たな健康機能を付加価値とした商品開発など、カテゴリー強化に向けた取り組みが進められている。各企業によるこうした需要喚起の取り組みが奏功し、清涼飲料の国内市場は6兆2,853億円（2025年比107.1%）に達し、6兆円を超えるとみている。