㈱富士経済（東京都中央区、菊地弘幸社長）はこのほど、スキンケア化粧品とボディケア用品の国内市場調査結果をまとめ、『化粧品マーケティング要覧 2026 No.1』として発刊した。メーカー各社が研究開発を強化し高機能商品の展開を図る中、ユーザーの機能性重視志向が市場を押し上げている。

　スキンケア化粧品の国内市場は、2028年に25年比102.9％となる1兆4,896億円に達する見込み。美容を自己投資と捉える消費者の心理を背景に、処方や開発・製造技術といった商品選択の裏付けを求める意識が高まっている。
　今後は、肌本来の健康を維持する「スキンロンジェビィティ」の考え方が普及し、エイジングサインが出る前の予防として高機能商品を取り入れる層が増加する。さらに、特定層に偏らないニュートラルなデザインのアイテム増、男性消費者の美容意識向上も市場の追い風だとしている。一方、外交問題の影響により、インバウンド需要の低迷は続くとみている。

　ボディケア用品の国内市場は、28年に25年比105.2％の3,036億円を見込む。サンスクリーンやリップクリームといった季節商品の通年利用が浸透し、販売数量の増加が市場をけん引する。サンスクリーン市場では、UV機能と軽い使用感を両立した商品や、湿度変化に対応する高機能品が好評を得ている。
　今後、美白やエイジングケアを訴求したサンスクリーンが増加し、スキンケアからの需要流入も期待される。一方で、除毛・脱毛料は家庭用脱毛器との競合により、市場規模の縮小を予測する。

　注目市場である「美容液」は、科学的エビデンスに基づく高い美容効果を打ち出すことで美容高感度層を取り込んでいる。26年の市場は25年比2.6％増の2,841億円、28年には同5.4％増まで伸長する見通し。
　また「洗浄ケア」分野では、角栓の除去や角質ケアに関する新技術を採用した商品の投入が活発化。猛暑などの影響で毛穴ケアニーズは底堅く、大手メーカーを中心に研究開発の強化を継続しているとしている。