健康食品や化粧品のD2CおよびOEM事業を展開する武内製薬㈱（東京都品川区、小倉由渡社長）はこのほど、中東情勢や原油・ナフサ価格、為替、国際物流などをめぐる不透明な状況に対応するため、OEM商品開発における調達提案体制を強化すると発表した。

　化粧品や日用品の容器・包材には、石油由来の樹脂原料が広く使用されている。そのため、国際情勢の変動が資材の仕入れ価格や納期に影響を及ぼす可能性がある。同社では、日本各地の協力工場や資材メーカーとのネットワークに加え、中国の資材工場を含む海外からの容器・包材調達も選択肢に取り入れる。これにより、商品コンセプトや予算、希望ロット、販売チャネル、発売時期などを踏まえながら、処方だけでなく容器・包材・デザイン・製造条件まで含めた商品全体の設計を図る。

　オリジナル容器の製造には、金型費用や一定以上の最低発注数量が必要となり、開発期間も長くなる傾向がある。特に新規ブランドやテスト販売を予定している企業にとって、初期投資や在庫負担は大きな課題となる。

　そこで同社は、既製容器を活用しながら、ラベル、直接印刷、塗装、キャップ、ポンプ、化粧箱などを組み合わせる方法を案内する。希望していた資材の価格上昇や納期の長期化が発生した場合においても、容量や形状が近い代替容器への変更や仕様の調整を検討する。
　また、製造設備を1つの自社工場に集約するのではなく、日本各地の協力工場へ製造を委託するファブレス型の体制を採用する。商品のカテゴリー、処方、剤形、希望ロットなどに応じて、それぞれの分野を得意とする協力工場を選定する。

　商品の製造を協力工場へ委託する一方、顧客からの相談窓口を同社に一本化。商品コンセプトの整理から、処方や剤形の検討、協力工場の選定、試作、容器・包材の選定、デザイン制作、薬事確認、製造・納品までの一連の工程を支援する。

　さらに、自社ブランド「THE PROTEIN」の開発をはじめとするD2C事業で蓄積した知見を活かす。味やフレーバー、飲みやすさの検討だけでなく、商品画像上で特徴が伝わりやすいか、競合商品と並んだ際に違いを認識しやすいかといった販売視点を商品企画に取り入れる。

　同社は今後も、全国の協力工場と国内外の調達先を活用し、企業ごとの商品コンセプトや事業計画に合わせた選択肢を広げることで、発売時だけでなく追加生産やシリーズ展開まで継続しやすい商品づくりを支えていくとしている。

（冒頭の写真：同社リリースより）