㈱矢野経済研究所（東京都中野区、水越社長）はこのほど、国内の化粧品市場を対象に調査を実施し、製品カテゴリー別や流通経路別の動向、参入企業動向、将来展望を発表した。2025年度の国内化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比102.4％の2兆6430億円となる見通し。

　同調査によると、近年の国内市場は人口動態が縮小している中での拡大となっており、その主な要因は製品の高付加価値化。消費者が成分やその効果を重視して製品を選択する傾向が強まっており、機能性と使用感を両立する処方技術の進展もこれを後押ししている。また、原材料費などのコスト高騰による価格改定も市場規模の拡大に寄与した。さらに、製品の高単価化が進んだことに加え、インバウンド需要も回復傾向で推移したことが好調の背景にあるとしている。

　製品カテゴリー別では、スキンケア市場が構成比46.2％を占め、1兆2,220億円と最も高い割合となった。次いで、メイクアップ市場が同19.7％の5,210億円、ヘアケア市場が同19.5％の5,150億円、男性用化粧品市場が同5.1％の1,360億円、フレグランス市場が同1.6％の430億円と続いている。

　今後の展望として、2026年度以降も製品の高付加価値化に伴う単価上昇が継続するとみている。加えて、化粧品の低年齢層への広がりやシニア層向け市場の拡大、さらに訪日観光客の増加によるインバウンド需要の回復が見込まれることから、2030年度における国内化粧品市場規模は、2025年度比103.9％の2兆7,450億円に達すると予測している。

　なお、同社では2030年の化粧品市場を左右する注目キーワードとして、「ロンジェビティ」「スキニフィケーション」「ダーマコスメ」「エフォートレス」「気候適応型化粧品」「ニューロコスメティクス」の6点を挙げている。

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（冒頭の写真：同社リリースより）