＜筋肉増強やダイエットを標ぼうしたサプリメントなどでトラブル＞

　（独）国民生活センターは8日、全国の消費生活センターに小・中・高校生から、健康食品や化粧品を「お試し」で購入したところ定期購入だったという相談が多数寄せられていると発表した。

　PIO-NETに寄せられた小・中・高校生からの相談はインターネット関連が多く、2010年度以降、全体に占める割合が7割を超えている。そのうち、健康食品や化粧品に関する相談を見ると、定期購入トラブルが目立ち、特に高校生の男性や中学生・高校生の女性で増加している。

　購入商品は、男性では筋肉増強効果をうたったサプリメントや脱毛剤、女性ではダイエット効果をうたったサプリメントや化粧品など。「実質無料」などの広告を見て、小遣いの範囲で購入できることから1回限りのつもりで注文したところ、2回目の商品が届き、定期購入が条件だったと気づくケースが多いという。

　国センは保護者に対し、不安に思った場合やトラブルとなった場合には消費生活センターなどに相談するように呼びかけている。

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調査対象の「まつ毛美容液」20銘柄

＜「まつ毛美容液」20銘柄の表示調査結果を公表＞

　また、国センは「まつ毛美容液」20銘柄の効能表示などに関する調査結果を公表した。インターネットショッピングモールで販売されている「まつ毛美容液」20銘柄を調査した結果、5銘柄では医薬部外品の育毛剤などとパッケージやウェブサイトに表示して販売されていた。化粧品として販売される15銘柄でも、発毛・育毛などの表現が見られた。

　国センでは、「まつ毛美容液」の使用により、まぶたが腫れるなどの危害情報が多数寄せられていると説明。消費者に向けて、薬用育毛剤と表示している「まつ毛美容液」は効能効果が承認されていないことから、使用しないようにアドバイスしている。

（写真：8日に行われた記者発表）