ミンテル、2027年ウェルネス予測発表 「うたう」競争から「証明する」競争へ
ロンドンに本社を置くグローバル市場調査会社ミンテルはこのほど、「2027年 世界のウェルネストレンド予測」を発表した。消費者がサプリメント、サービス、テクノロジー、日々の行動を組み合わせるなか、2027年に向けてウェルネスブランドの競争軸は、効果を「約束」することから、より良い睡眠や健やかな肌などの成果に自社がどう貢献したかを「証明」することへ移行すると予測している。
同社の新商品データベース『Mintel GNPD』によると、現在、消費財カテゴリー全体で発売される商品の20点に1点がウェルネス訴求を掲げている。似たベネフィットが広がり訴求自体が容易になるなか、成果との信頼できるつながりを示すことがブランド価値を左右する鍵となるとしている。
今回の予測では3つのポイントを挙げた。1つ目は、消費者が商品単体ではなく、ウェルネスを実現するシステム全体を測る点。消費者はたんぱく質や食物繊維の摂取量から睡眠の質まで健康のあらゆる側面を最適化しようとしており、実際の成果は商品、サービス、テクノロジー、行動の組み合わせから生まれる。例えば睡眠分野では、睡眠サプリメントが枕、ウェアラブル端末、アプリ、夜の過ごし方とシステム内での存在意義を競うことになるため、ブランドには自社が果たす固有の役割の提示が求められる。
2つ目は、測定が進むほど「何が成果を生んだのか」という要因特定が課題になる点。トラッキングが身近になる一方、現在の測定で分かるのは「何かが変わった」という事実までで、変化を生んだ要因までは特定しにくい。サプリメントの利用と同時に食事や運動、睡眠を改善した場合、自社商品だけの効果とは言い切れないため、成果への貢献度と使い続ける価値を証明することが重要になる。
3つ目は、AIによる推奨システムがブランド選択の新たなゲートキーパーになる点。今後5年間で消費者がウェルネスデータを連携型プラットフォームに集約するようになると、証拠を解釈し次の行動を提案するシステムが影響力を持つ。ブランドには消費者の注目だけでなく、AIがつくる習慣や推奨に組み込まれる戦略が必要となる。
同社ウェルネス・リサーチの担当者は、「信頼できる証拠を示し、それを明確な次の行動に変える手助けができるブランドは、消費者の習慣の中で長く選ばれやすくなる」とコメントしている。
なお、同社は「2027年グローバルウェルネストレンド予測」の無料版レポートを公開しているほか、日本市場に特化した「ミンテルジャパンレポート」でも関連インサイトを提供している。
(冒頭の写真:同社リリースより)

