サンスターグループ（金田善博代表）はこのほど、企業の歯科健診についての意識調査結果を公表した。

　「いい歯の日」（11月8日）に合わせて、全国の人事・総務担当者400人を対象に「健康経営に関する調査」として、企業における歯科健診の取り組み・意識について調査した。

　それによると、健康経営優良法人では、2020年と比べて人事・総務担当者の約9割が「従業員の健康保持・増進に向けた社内の意識が向上した」と感じている一方で、非認定企業では6割にとどまった。また、「お口の健康が全身の健康に影響すること」を知っているのは、健康経営優良法人の人事・総務担当者で9割、非認定企業で約7割という結果になった。

　しかし、「お口の健康が全身の健康に影響すること」を知っている健康経営優良法人でも、健康経営において重点を置いている施策の1位は「ストレス管理プログラムの実施」、2位が「メンタルヘルス支援」、3位は「生活習慣改善施策の実施」となり、オーラルケア関連施策の順位は低く、オーラルケアは健康経営における重点項目と認識されていないことが分かった。

　また、オーラルケア関連施策の実施率は、「歯科健診の実施」が29.5%、「オーラルケア施策の実施」が21.5%、「オーラルケアのための環境整備」が17.5%、「歯科健診の推奨（助成金サポート）」が15.5%と、いずれも3割以下となっており、健康経営優良法人であっても、オーラルケア関連施策の実施率は総じて低いことが分かったという。

　サンスターグループは、「100年mouth 100年health」を掲げ、口の健康を起点とした全身の健康に寄与する製品、サービスを通し、人々の健康寿命の延伸に寄与することを目指している。また、歯科健診の重要性の啓発など、さまざまなオーラルヘルスの視点から、生活者の健康をサポートするとしている。