40代からの認知症リスク低減機構は27日、オンラインメディアセミナー「脳寿命を延ばす いまの状態を把握し、対策を考える」を開催した。
　同機構は、認知機能低下の予防活動を40代以上の中年期から始めることが重要であることから、その重要性と必要性の理解促進を図る目的で今年4月6日に設立された。

　順天堂大学医学部名誉教授で、同機構代表世話人の新井平伊博士（医学）は基調講演で、「認知症は未病の段階から病変が少しずつ進行して発症することから、未病段階の40歳代から生活習慣に注意することが重要」と述べた。
　また、糖尿病や高脂血症、高血圧などの生活習慣病を治すと脳寿命は確実に伸びるとし、「認知症予防のためには運動、睡眠、食事の3要素がとりわけ重要で、運動では歩きながら計算をするなどのデュアルタスク、睡眠も時間確保だけでなく熟睡すること、食事では栄養バランスの取れた摂取が要」と、3要素の質を高めることの大切さを伝えた。

　「認知症になる前、未病の段階でいかに介入できるかで結果は大きく変わる。現在ではアルツハイマー病治療薬としてガランタミンなどもあるが、薬よりも食事の取り方中心に考えるべき。最新の研究結果を踏まえると、エビデンスに基づいたサプリメントなどの補助食は適切な介入といえる」とした。

　国立長寿医療研究センターの佐治直樹氏は、「認知症予防の最前線～腸からはじめる脳へのアプローチ～」と題して講演した。
　認知症外来を担当する専門医の立場から、現状の課題として食事因子（腸脳相関）を挙げ、腸内細菌と認知症との関連について、ビフィズス菌の研究が注目を集めていることを紹介した。
　「WHOでは地中海食が推奨されているが、現代的な日本食を取る人の認知症スコアも低い」とし、魚油や豆類などの日本食が認知症予防に有効との認識を示した。

　森永乳業㈱研究本部基礎研究所長の清水金忠氏は、「ビフィズス菌MCC1274の認知機能改善効果」について講演。MCC1274を摂取した群がプラセボ群との比較で大幅な有意差を示したことを報告し、商品化に向けた取り組みを始めているとした。

【堂上昌幸】

（冒頭の写真：代表世話人でアルツクリニック東京院長の新井平伊氏）