総務省が5日発表した家計調査結果によると、4月の全国１世帯当たりの「健康保持用摂取品」（サプリメント形状の健康食品）への平均支出額は、前年比22.5％増の1,214円となった。サプリメントへの支出額は今年2月以降、前年と比べて大幅増が続いている。

　調査対象の健康保持用摂取品とは、健康の維持・増進を目的とした食品。錠剤・カプセル・顆粒状・粉末状・粒状・液状などの形態の商品を指す。今年に入ってからの推移を見ると、1月が同7.8％減となったものの、2月が同7.1％増、3月も6.7％増と増加傾向にあった。特に4月には、全体の消費支出が歴史的な落ち込みとなるなか、サプリメントは2割増を記録した。

　増加の要因は明確でないが、新型コロナウイルス感染拡大につれて、インターネット上で「免疫力向上」や「新型コロナウイルス対策」など、科学的根拠のない健康食品の宣伝が見られるようになった。

　一部の通販企業によると、「ビタミンD」や「ビタミンC」などの商品の売上が急増したという。「ビタミンD」や「ビタミンC」については、「新型コロナウイルス感染症に効く」、「インフルエンザに効果がある」といった嘘の情報が流されている。

　健康食品などでデマが流布されていることを受け、消費者庁では消費者へ向けて、新型コロナウイルス感染症の予防で「根拠のあるサプリメントや特定の食品はない」と呼びかけている。