（一社）国際栄養食品協会（AIFN）　理事長　天ヶ瀬　晴信　氏

　新年あけましておめでとうございます。旧年中は皆様のご支援をいただきまして誠にありがとうございました。謹んでお礼申し上げます。

　超高齢化社会の日本にとって、生活習慣の改善によって健康寿命を延伸させることは国民の重要な課題となっていますが、そのなかでも食生活の改善は、我々の意識改革で行うことのできる要因です。

　国民栄養調査の結果や、栄養やビタミンに関連した諸学会でも継続的に指摘され明確なように、各種栄養素の摂取量は不足しており、「欠乏」ではないが「不足」の状態にあることは論を待ちません。こうしたなかにあって、保健機能食品をうまく生活のなかに取り入れて活用し、健康増進と疾病予防につなげていくことが、既に始まっている少子高齢化社会への貢献につながり、医療費をはじめとした社会保障費の軽減につながるであろうことは、欧米豪の試算によっても明らかです。

　当協会は、引き続き関連団体や関係省庁、アカデミアなどと連携を深め、協力して、健康食品産業協議会を盛り立て、積極的にその活動に参加してまいります。また、グローバルな視点から、海外関連機関とも協力して、積極的な提案を行い、市場の健全な発展と国民の健康に貢献したいと考えます。

　さらに、製造品質管理基準作りを健康食品認証制度協議会などを通じて積極的に広めていきたいと思います。今後、一層届出に関する作業が円滑化され、エビデンスに基づいた健康食品市場が一段と飛躍することを祈念します。

　消費者が食品の機能性を理解し認知して、日常の生活にその機能性を取り入れていくためには、情報提供と啓発が重要です。機能性表示食品制度の参考とされた米国のダイエタリーサプリメント制度でも、エビデンスに基づいた消費者教育が重要視され制度導入前は訴求できなかったことが、エビデンスを基にできるようになりました。

　当協会では、一昨年から業界向けのオープンカレッジなどを開催してきました。まずは業界内の正しい理解を促し、情報レベルを高め供することで貢献したいと活動を継続しております。こうしたことを通じて社会一般へ広く拡散していくことが現実となれば、より正しい認識と使用方法が広がり、貢献できるものと考えられます。

　日本の高齢化社会への対応は、世界のモデルになり得ます。実際、最近の日本の保健機能食品に関連した海外からの問い合わせも増えており、世界が注目している市場であることを実感します。同時に当協会がこれまで築いてまいりました実績と成果を継続的に行うことで、加盟各社・団体のご支援となり、ひいてはそれが社会の益に繋がることを期して、今年も活動してまいります。

　以上簡単ですが、年頭に際しご挨拶まで申し上げます。引き続きご指導ご鞭撻のほどどうぞよろしくお願い申し上げますとともに、今年が皆様に取りまして輝かしい年になりますことを祈念いたします。