8日までに出そろった各統計調査の結果から、今年度上半期に国内の健康食品市場が伸び悩んだ様子が浮かび上がった。

　総務省の家計調査を見ると、全国の1世帯当たりがサプリメント形態の健康食品（健康保持用摂取品）へ支出した平均額は、4月が前年比13.7％減の991円、5月が同14％減の1,108円、6月が同10.3％減の1,066円と大きく前年を割り込んだ。今夏以降も7月が同9％減の1,087円、8月が同2.9％減の1,030円に減少した。一方、消費税率アップ直前の9月は、同16.7％増の1,341円だった。

　また、（公社）日本通信販売協会（JADMA）の通販売上高調査によると、通販の「健康食品」売上高も頭打ちの状況が続いている。4月が2.5％減の126億8,400万円、5月が同3.6％増の137億600万円、6月が同8.4％減の125億3,300万円、7月が同0.8％増の130億4,600万円、8月が同1.1％増の129億7,800万円と、一進一退を繰り返した。駆け込み需要が期待された9月も、同9.7％増の133億5,600万円にとどまった。

　次に、経済産業省の商業動態統計を見ると、ドラッグストアの「健康食品」販売額は微増の傾向にある。4月が同1.2％増の180億円、5月が2.5％増の188億円、6月が同2.3％増の192億円で推移。7月に3.9％減の198億円と前年を下回ったものの、8月が2.3％増の200億円、消費税率アップ前の9月には同17.2％増の211億円となった。