ヒアルロン酸機能性研究会（矢澤一良会長）は26日、第5回学術大会を城西大学東京紀尾井町キャンパス（東京都千代田区）で開催した。城西大学薬学部の和田政裕教授が「健康食品の機能と表示」をテーマに基調講演を行った。

　和田教授は、健康食品に関する制度全般を振り返り、現行制度について解説した。国が食品の機能によるセルフメディケーションを推し進め、健康寿命の伸長や医療財政の増大抑制を目指していること、保健機能食品を個別許可型の「特定保健用食品(トクホ)」、規格基準型自己認証制の「栄養機能食品」、届出制の「機能性表示食品」に分類し、制度を整えたことなどを紹介した。

　このうちトクホは審査によって厳しく管理され、栄養機能食品は成分の有効性自体は確認されているが、成分含有量やその他の混入などの品質を第三者が確認しているわけではないと指摘。機能性表示食品については、届出が公表されれば審査が通ったと思われているようだが、問題が確認されれば後になって取り消しとなると説明した。

　和田教授は「そこがトクホとの大きな違い。企業の自己判断・自己責任が問われる可能性が大きい制度」と指摘。今後も市場拡大が予想される機能性表示食品だけに、主要な販路であるドラッグストアで、商品に含まれている成分についてわかりやすく消費者に説明できるかどうかを課題に挙げた。

　講演の後半には、表示方法について言及。食品の健康強調表示は医薬品の効果効能に該当しない範囲であることを定めた通称「46通知」や、食薬中間領域の健康表示についても過去の事例を挙げながら、不適切な表示や景品表示法の優良誤認の問題などを解説した。

　さらに、医食同源・薬食同源の法的矛盾や、明らか食品と医薬品医療機器等法における表示の境界をどのように省庁間で定めたかなどに関する私見も披露。今後について「機能性表示が拡大解釈になっていないかなど、システマティック・レビューに用いた文献の内容と表示の整合性がこれまで以上に厳しく問われる」との見方を示した。

　学術講演では、キューピー（株）の吉田英人氏が「特許トレンドから見るヒアルロン酸の産業利用」をテーマに研究内容を発表したほか、京都大学医学部付属病院助教の佐藤夕紀氏による「経口摂取されたヒアルロン酸の消化管吸収評価」なども報告された。

（写真：100人超の関係者が参加）

【堂上　昌幸】