スポーツジムが提供するパーソナルトレーニングに対するニーズが高まる中、事故も増えている。消費者安全調査委員会（調査委員会）は25日、パーソナルトレーニングによる事故や健康被害に関する調査の経過報告を行った。骨折などの負傷だけではなく、食事指導による内臓障害なども対象とした。

　従来型の集団指導ではない「自分の体力や目標に合ったトレーニングを受けたい」というニーズが高まっている。
　2018年～23年までの6年間、消費者庁の事故情報データバンクに登録されているスポーツジムでの事故情報は505件。この中でパーソナルトレーニングに関する事故は209件だった。
年々、自己の割合が高まる中、そのうち61件は治療に1カ月以上を要する事故で、背骨や腰椎を骨折した例もある。男女別では女性が91％と多数を占めた。
年齢別では40歳代が51件と最も多く、50代41件、30代37件、20代33件と続く。

　具体的には、「膝のじん帯を損傷」、「無料体験で指示された動作中に腰椎を圧迫骨折した」などがある。

　実態調査では、事故情報データバンクの分析を行った結果、事故発生時の状況が不明確なケースも多かった。
　国内の主なフィットネス業界団体や資格団体にヒアリングを行ったところ、パーソナルトレーニングのサービス提供者には、業界団体に所属する事業者や独立系事業者、個人事業主など運営母体が多岐にわたることが分かった。
　
　さらにパーソナルトレーニングの定義が事業者によって異なること、トレーナーの雇用関係や業務内容もさまざまなことが明らかになった。

　調査委員会では、引き続き事故情報の分析を続けるとともに、ヒアリング調査、アンケート調査を実施し、事故の要因を明かにすることで再発防止策の検討を進める。