(一財)医療経済研究・社会保険福祉協会（辻哲夫理事長）は2日、会員に向けたオンラインセミナー「健康食品フォーラム」を開催した。第一部は㈱矢野経済研究所の飯塚智之氏による今後の健康食品市場予測、第二部は厚生労働省の三宅晴子氏がカンナビジオールに関する取り扱いについて解説した。

　「アフターコロナの健康食品市場とは～健康食品市場の現状と今後の展望～」を演題にした飯塚氏は、健康・機能性表示食品市場の全体動向や最近の消費者動向、ウィズコロナ・アフターコロナにおける今後のトレンドの3項目について、客観的なデータを元に今後を展望した。

　コロナ禍における健康食品市場の動向分析では、営業自粛やインバウンド需要の激減により、ドラッグストアや販売店の不振があったものの、健康意識の高まりからビタミン関連や乳酸菌配合の青汁など、栄養素と免疫系商材が伸びたことや、巣ごもり需要によりテレビCMによるオフライン通販の市場が再拡大したことなどを紹介。リモート勤務によるコロナ太りや、ストレス解消につながる機能性表示食品市場も堅調に推移した。飯塚氏は「中高年齢層ではインターネット広告の視認率向上や、女性ではサルコペニア対策としてプロテイン摂取による筋力維持などの新傾向もみられる」とした。

　講演の後半では、コロナ第5波収束後に実施した20～70代以上の消費者に対するインターネット調査の結果も明らかに。それによると、記憶力や集中力の低下、ストレス、疲労などの健康上の悩みに対して、サプリメント摂取などなにも対策を取っていないと回答した割合が50％を超えた。飯塚氏は「コロナ禍で健康食品摂取の割合が高まったのは50代と70代以上の女性。悩みがありながら未対策となっており、今後の商品開発には、こうした市場ポテンシャルを有する分野が有望」と述べた。

　また、ウィズコロナ・アフターコロナにおける今後のトレンドでは、感染への不安から、引き続き不足する栄養素を摂取する、リモートなどデジタル化によるアイケアやストレスケア、リベンジ消費としての美容やアンチエイジング対策などを挙げた。そのうえで、「緩やかな市場拡大の国内需要に比べ、アジアではメイドインジャパンのブランド力によるサプリメントの市場拡大も見込まれる」とし、越境ECも今後、有望な市場になるとの認識を示した。

【堂上　昌幸】

冒頭の写真：開会挨拶を行った清水浩一常務理事