㈱グローバルニュートリショングループ（GNG／東京都豊島区、武田猛社長）は16日、「Natural Products Expo」のバーチャル視察レポート＆報告会をオンラインで開催した。
　同展示会は毎年1回（3月）、米国アナハイムで開催される世界最大規模の展示会として知られる。食品・飲料・サプリメントから美容・生活雑貨まで、ナチュラル＆オーガニック関連の新製品が集結する。昨年は新型コロナウイルス感染症の影響で中止となり、今年は5月24日～27日までバーチャル開催された。

　報告会では、注目キーワード「COVID-19」について同社の和泉美弥子氏が、「多様性（ダイバーシティ）」については本崎祐子氏が解説した。そして最後に、同社代表取締役の武田猛氏が総括した。

　武田社長は、米国市場で伸び悩んでいるCBD、コラーゲンを例に引き、プラントベースとフレキシタリアンをセットで考えなければ事業としては成り立たないのではないかと説明した。
　免疫については、米国では免疫プラスアルファという新機軸が打ち出されているものの、我が国ではまず「機能性表示食品でいかに免疫の表示をできるようにするか。そこからプラスアルファになると思う」とし、いかに免疫の機能性表示食品を目指すかというステージが先決だとした。さらに抗炎症への期待にも言及した。
　ほかにも、英国の業界誌NNBが発行する健康ビジネス業界レポート「10キートレンド」のトピックスを例に、最新トレンドの解説を行った。

　同氏はまた、ウェルネスフード市場発展のための必要条件は「ヘルスリテラシーの向上にある」と強調した。ヘルスクレームに依存しなくとも、欧米ではメディアが一般消費者に対して情報をどんどん発信してくれるとし、我が国と欧米の違いを説明した。
　消費者の健康リテラシーを引き合上げるために、自らメディアを作ろうとの発想から、㈱インテグレートの藤田康人社長、㈱アイメックRDの大澤裕樹社長らとウェルネス総合研究所（代表理事：萩原千史）を設立し、メディア運営事業として積極的に情報発信を行っていくと述べた。
　さらに、「いろいろな消費者調査があるが、業界人が業界のために考えて作らないと使いづらい」とし、「『ウェルネス総研online』を通じて最新情報を発信し、年に2回ウェルネストレンド白書を出していく」と抱負を語った。

【田代　宏】