㈱インテージヘルスケア（東京都千代田区、村井啓太社長）はこのほど、「医療機関における物品販売調査」結果を公表した。

　調査は、全国の20床未満のクリニック「一般内科」、「整形外科」、「産婦人科」、「皮膚科」、「耳鼻咽喉科」、「精神科」、「眼科」、「小児科」、「歯科」の医師、合計1,200人に、12の物品（サプリメント、サプリメントを除く健康食品、栄養ドリンク・エナジードリンク、化粧品、ボディケア・スキンケア製品、発毛剤・育毛剤・養毛剤、医療用装着品、口腔ケア製品、アイケア製品、日用雑貨、介護用品、一般用検査薬）について、「過去販売していた・現在販売している物品」を確認した。

　それによると、過去・現在ともに最も販売実績が高いのは「サプリメント」で、トータルで「過去販売していた」は20%、「現在販売している」は15%となった。診療科の中でも、「産婦人科」、「眼科」は、過去・現在ともに販売実績の割合が約5割と、他診療科と比較して高くなった。

　また「サプリメント」の販売実績がある医師に、「サプリメントの販売理由」を自由回答で聞いたところ、「患者からのニーズがある」が36％と最も高く、次いで「治療・予防・療養の補助」となった。診療科別に見ると、一般内科は「患者からのニーズがある」が56％と他診療科と比較して高い結果となった。

　さらに、「一般内科」の医師に、「自施設における物品販売状況」を確認したところ、現在物品を販売している医師は10％未満と、2016年の実施調査と比較して大きな変化はなかった。「現在販売している」、「過去に販売していないが、今後は物品を販売しても良いと思う」と回答した医師に、「物品を販売している・してもよいと考えている理由」を確認すると、サプリメントの販売理由と同様に「患者からのニーズがある」の回答が最も高くなった。
　「現在物品を販売していない理由」を、「今後は販売しても良いと思う」、「今後も販売するつもりはない」医師に確認すると、「今後は販売しても良いと思う」医師は「販売のために必要な手続きがわからない」が、「今後も販売するつもりはない」医師は「販売するメリットがないと思う」が2番目に高い結果となった。

　同社では、医療機関で物品の販売を推進したい製品は、製品特性に合わせた「患者からのニーズ」を具体化し、患者が医療機関で購入できるメリットを訴求する必要があるとしている。

（文中の図：同社リリースより）