2022年度の国内健康食品・サプリメント市場規模は前年並みの1兆3,729億円と推計できるとする調査結果を、㈱インテージ（東京都千代田区、檜垣歩社長）がこのほど発表した。前年度比はプラスマイナス0％の横ばい。同社は21年度の同市場規模について、対前年で2.6％減少したとする推計をまとめており、2年連続で低調だったことになる。

20代の平均購入金額が急増

　インテージの調べによれば、健康食品・サプリメントの22年度における国内利用者数は推計5,048万人。対前年で見ると2.0%減少した。

　一方、1人当たり平均購入金額は2万7,195円で、対前年2.0％のプラス。これを性年代別に見ると、男性が1.7％、女性が2.2％、それぞれ増加した。特に「20代」の増加が顕著。男性は38.3%増、女性は20.2％増とそれぞれ急増したという。

　また、ヘルスベネフィット別の顕在市場規模を見ると、トップは「健康維持・増進」。次いで「美肌・肌ケア」、「栄養バランス」、「疲労回復」、「関節の健康」が上位に入った。対前年で市場拡大が目立ったのは「ストレス関連」と「女性関連」の大きく2つだったという。

　以上の調査結果は、生活者14万人を対象にしたアンケート調査結果に基づきセルフヘルスケアに関する市場実態をまとめた『健康食品・サプリメント＋セルフヘルスケア市場実態把握レポート2022年版』を同社が今月発刊したのに合わせ、最新市場動向の一部として同社が12日、公表したもの。

（下の画像：コロナ禍のセルフヘルスケア意識および行動への影響を調べた結果。コロナ禍3年目に入っても、健康について「以前より／新たに気にするようになったことがある」と答えた人の割合は55％を超えたという。インテージの報道発表資料から）