協和キリン（株）（東京都千代田区、宮本昌志社長）は24日、世界アンチ・ドーピング機構（WADA）とスポーツにおけるドーピングを目的とした医薬品の誤用や乱用の防止に向けた覚書を締結したと発表した。

　同社がドーピングで使用される可能性のある自社開発品を特定し、関連情報をWADAに提供することで、WADAのアンチ・ドーピングに協力する。

　同社は、製薬企業とバイオテクノロジー企業の役割強化を目的としたガイダンス「ドーピング乱用の可能性がある化合物の特定およびWADAとの情報共有」に沿って活動している。