ストレスや睡眠に及ぼす機能を訴求するサプリメントの国内市場規模について、2022年は前年比で24％超の伸びを見せ、164億円が見込まれるとする調査結果を㈱富士経済（東京都中央区）がまとめ、17日発表した。

　ストレスの緩和や睡眠の質向上などを訴求するサプリメントの市場は、機能を表示できる機能性表示食品の制度が始まったことで、市場創出がスタート。同社の調査によれば、新型コロナ下でのストレスや、睡眠をめぐる悩みが顕在化したことで需要が大きく増加し、21年の市場規模は、前年比7.3%増の132億円になった。

　22年は、そこからさらに30億円以上の積み上げがあると見る。「上位企業が引き続き注力する方針であることに加え、新規参入の増加により、大幅な拡大が予測される」と分析している。

富士経済調べ　国内サプリ市場「健康意識の高まり」追い風に

　この調査は、同社が今年7～9月にかけ、訴求機能別25カテゴリーのサプリメント国内市場を調べたもの。その結果、21年の総市場規模は、前年比3.3％増の1兆411億円と前年に引き続き拡大した。一部品目では「反動減も起こった」ものの、「コロナ禍での健康意識の高まりが市場拡大につながった」という。

　今年、22年については、前年比2.3％増の1兆651億円が見込まれるとする。「特需は落ち着きが見られる」が、「サプリメントユーザーは着実に増加」しているため、市場は引き続き拡大すると見る。ストレス・睡眠対策、アイケアを始め、高齢者社会のニーズに対応できる骨・関節・筋肉サポートや認知機能サポートの需要が高まっていると分析する。

　同社の調べによれば、プロテインやアミノ酸など、「スポーツサポート」サプリメントの21年市場規模は、1,064億円だった。前年比は17.3％の増加と2ケタの伸び。一方、22年については伸び率の低下を見込んでおり、9.4％増の1,164億円になりそうだとする。プロテインのブームは続いているものの、新規参入の増加に伴う競合の激化、近年の伸びの反動、世界的なホエイ原料の高騰──などを「懸念材料」として挙げた。

　また、脂肪の分解、燃焼、吸収抑制などを訴求する「抑制系／燃焼系ダイエット」サプリメントの21年市場規模は384億円になったという。前年比で見ると6.1％の増加。前年の「コロナ太り」対策需要は落ち着いたが、急激に実績を伸ばした「機能性表示食品の新興ブランド」が市場をけん引したことで前年に引き続き拡大した、と同社では分析。22年についても、引き続き新興ブランドがけん引するかたちで、前年比12.8％増の433億円と、大きな拡大が見込まれると予測している。

認知機能サポート市場、規制の影響で伸び鈍化か

　他に、「認知機能サポート」サプリメントの21年市場規模は、前年比20.5％増の265億円と大幅な拡大を見せた。しかし22年については、伸び率が4.9%まで低下する見込みだという。認知機能領域の機能性表示食品の広告表示をめぐる消費者庁の一斉行政指導を受け、広告出稿の削減などを「余儀なくされた」ことを背景に、市場規模の伸びが抑制されているとの見立てだ。

　ただ、高齢者人口の増加を受けて、「認知機能サポートへの意識は今後も高まる」とも予想。「参入企業の注目度も高い」として、今後についても市場の拡大が続くと同社は見る。

　なお、調査結果の詳細は、同社が先月発刊した『「H・Bフーズマーケティング便覧 2023 No.1 機能志向食品編』にまとめられている。

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