㈱富士経済（東京都中央区、清口正夫社長）の調べによれば2021年の国内通販（物販）市場規模は前年比5.4%増の14兆4,645億円になった。新型コロナ禍初年の20年市場規模は同17.7%増と急拡大を見せていた中で続伸。EC利用の拡大を受け、22年も増加が見込まれるという。調査は昨年12月から今年2月にかけて実施した。

　国内通販市場の拡大に寄与しているのは、スマートフォン普及を背景にしたEC利用率の増加だと同社は見る。同社の調べでは、およそ14.5兆円に上る21年市場規模全体のうち12兆6,295億円をECが占めた。ECの伸び率は前年比6.4%増と、カタログ（同1.5％減、1兆1,380億円）やテレビ（同0.8％増、6,061億円）を大きく上回った。

食品・生鮮もECで　前年比11％増加

　ECの21年市場規模を受注形態別に見ると、スマートフォンが6兆3,249億円と過半数を占めた。これまで過半数を占めていたPCの6兆2,857億円を追い越し、伸び率は12.4％増と2ケタの増加を示した。PCの伸び率は1.1%増。同社では、「動画サイトやSNSの利用拡大に伴いインターネット広告に触れる機会が増えたことが、スマートフォン経由のEC利用増加の一因になっている」と分析する。

　一方、商材別に見ると、食品・生鮮品が前年比11.3%増の1兆9,824億円と、前年に引き続き大きく伸びたという。実店舗で購入される場合が多い商材でさえ、EC利用が増加している様子がうかがわれる。そのほか、家電製品・パソコンが同3.4％増の2兆7,344億円、アパレルは同7.7％増の2兆2,470億円、家具・インテリア・寝具が同4.1％増の4,965億円とそれぞれ増加した。

22年も拡大予測　スマホ経由は7兆円突破か

　22年の国内通販市場規模も、ECの拡大がけん引する形で続伸する見込み。同社では、カタログは前年比で微減となるものの、ECは同7.6%増、テレビは同1.2％増と予測。これを受け、市場全体では6.6%増の15兆4,263億円になると見る。そのうちスマートフォンは、21年に引き続き2ケタ（13.1％）の伸びを見せ、7兆1,510億円に達すると予測している。