大塚製薬㈱（東京都千代田区、井上眞社長）はこのほど、農林水産省が新たに創設した「食育実践優良法人2026」に認定されたと発表した。同制度は、職場における食育を推進し、従業員に対して食生活の改善に資する取り組みを行う法人を顕彰するというもの。

　同社は、社員1人ひとりが健康でいきいきと働ける環境づくりを目指し、健康セミナーや運動プログラムを提供してきた。今回、自社の知見やサービスを活かした「食を通じた健康づくり」の取り組みが評価され、認定に至った。

　同社は、情報発信だけでは食習慣の行動変容が起こりにくいという課題に対し、栄養モニタリングサービス『Vivoo』（ビブ―）を活用したプログラムを展開。同サービスは、尿をかけた試験紙を専用アプリで読み取ることで、自身の栄養状態をその場で測定できるというもの。プログラムでは、測定結果の確認に加え、管理栄養士による食生活のアドバイスや健康情報の提供を行い、社員の意識向上につなげた。

　また、社員食堂では管理栄養士が健康メニューの考案や栄養成分表示を行うほか、特例子会社「はーとふる川内」の社員が栽培したトマトを使用するなど、地域貢献やダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョンインクルージョン（DE＆I）を意識した活動も推進する。今後も企業理念に基づき、人々の健康維持・増進に貢献していくとしている。

（冒頭の写真：同社リリースより）