物価高騰が消費者の健康・美容食品（サプリメント）の利用に与えた影響を㈱矢野経済研究所（東京都中野区）が調べ、2月6日までに発表した。サプリメントの利用者に物価高騰の影響を尋ねたところ、「特に影響はなく、以前と変わらない」と回答した割合がおよそ半数に上った。ただ、残りの半数は何らかの対応を行っており、同社は「物価高騰が消費者のサプリメントの購買行動に一定の影響を及ぼしている」と分析している。

　発表によると、調査は昨年11月、サプリメントを摂取している全国在住の20代以上の男女1,430人（男性691人、女性739人）を対象に、インターネットアンケートで実施した。昨今の物価高騰がサプリメントの利用に与えた影響を複数回答で尋ねたところ、「特に影響はなく、以前と変わらない」が49.6％と最多だった。

　一方で、残りの半数は何らかの対応を行っており、対応として最も多かったのは「セールやまとめ買いなど、購入方法を工夫するようになった」（22.4％）だった。次いで、「摂取する量や頻度を減らした」（18.1％）、「より価格の安い商品に切り替えた」（13.4％）、「摂取する商品の種類（品目）を減らした」（9.9％）が続いた。

摂取目的「健康維持・増進」最多、健康への投資意識「根強い」

　この結果を性・年代別に見ると、特に40代以上の男性で「特に影響はなく、以前と変わらない」との回答が多く、男性40～50代では58.9％、60代以上では58.3％と、いずれも5割を大きく超えた。女性では、60代以上で49.6％だった。

　他方、20～30代では男女ともに何らかの対応を取った割合が他の年代よりも高く、「摂取する量や頻度を減らした」は男性で23.4％、女性で21.3％となった。「より価格の安い商品に切り替えた」も男女ともに20％を超えており、40代以上と比べて可処分所得の制約を受けやすい20～30代のサプリメント利用者は、物価上昇の影響を受けやすい傾向がみられた。

　調査では、サプリメントの具体的な購入・摂取状況についても調べている。サプリメントを選ぶ際に重視する点を尋ねた設問では、すべての性・年代別で「価格、コストパフォーマンス」が最も高かった。また、サプリメントへの1カ月あたりの支出金額は加重平均で、男性は20～30代が2,413円、40～50代が2,258円、60代以上が3,845円、女性は20～30代が2,219円、40～50代が2,921円、60代以上が4,275円となり、女性60代以上が最も高く、女性20～30代が最も低い結果となった。20～30代男性の支出金額は40～50代男性よりも高かった。さらに、サプリメントの摂取目的については、すべての性・年代別で「健康維持・増進」の割合が最も高かったという。

　矢野経済研究所は調査結果について、「物価高騰への対策をしている消費者においても、摂取量や摂取頻度を大きく減らすのではなく、セールやまとめ買いなど購入方法を工夫することで継続する姿勢が見られており、健康への投資意識は根強い」との見解を示している。

【石川太郎】

関連記事：「健康食品」めぐる消費者意識　消費者庁が初の調査、1万人対象に
　　　　：機能性表示食品を正しく理解2割弱　消費者庁令和6年度食品表示消費者意向調査
　　　　：サプリの心象、健康被害問題で悪化　矢野経済が消費者アンケート