（独）国民生活センター（国セン、山田昭典理事長）は、悪質通販サイトに関する注意喚起を行っている。
　近年、悪質な通販サイトによるトラブルが急増していることから、国センは消費者に対して警戒を呼び掛けている。報告によると、以下の特徴を持つサイトには特に注意が必要としている。
　消費者に対し、通販サイトを利用する際に「このサイト、大丈夫？」と疑問を持った場合には、注文を避けるようにとのアドバイスを行っている。トラブルに遭遇した際には、消費者ホットライン「188」または国民生活センター越境消費者センターへの相談を推奨している。

市場では希少な品が入手可能と謳っているサイト:
　通常、入手困難な商品が容易に購入可能とされている場合、その真実性を疑うべき。

ブランド品やメーカー品を通常より安価で販売しているサイト:
　疑わしく安い価格設定は、偽物や詐欺の可能性を示唆している。

サイトの説明文が不自然な日本語で書かれている:
　言語の不自然さは、サイトの信頼性に疑問を持つ理由となる。

支払い方法が限定されており、振込先の銀行口座の名義が個人名である場合:
　法人名ではなく個人名での取引は、不正のリスクが高い。

キャンセル、返品、返金のルールがサイト上に記載されていない:
　消費者の権利を保護する基本的な情報が欠けているサイトは避けるべきである。

事業者の名称、住所、電話番号が明確に表記されていない:
　事業者情報が不明瞭なサイトは、トラブル発生時の対応が困難となる可能性がある。

【編集部】

（冒頭の画像：国センの発表資料より加工転載）