（一財）医療経済研究・社会保険福祉協会（社福協）と（一社）日本健康食品規格協会（JIHFS）が今夏、PRISMA声明2020（PRISMA2020）の理解と実践に向けた連続セミナーを開催することになった。専門家の上岡洋晴・東京農業大学地域環境科学部教授（教育分野）を講師に迎え、PRISMA2020の特徴、それに準拠したシステマティックレビュー（SR）のポイントなどを、食品関連企業の研究・開発・企画の実務担当者が集中的に学べるようにする。全3回の講座を受講してもらう形式。

講師に上岡洋晴・東京農業大学教授、オンラインで開催

　社福協とJIHFSが共催し、「機能性表示食品のエビデンスとPRISMA2020」をテーマにしたオンラインセミナーを7月下旬から8月上旬にかけて開く。機能性表示食品の科学的根拠（エビデンス）となる臨床試験やSRの問題点あるいは改善点を明らかにした上で、その科学的根拠として多用されるSRについて準拠する必要のあるPRISMA2020の理解と実践に向けた内容とする。座長は、JIHFSの池田秀子理事長が務める。

　第1回は7月25日、「機能性のエビデンス（科学的根拠）とは何か？～臨床試験（CT）とシステマティック・レビュー（SR）との相互関係～」のテーマで開催し、以降、第2回を8月1日、第3回を同8日、それぞれオンライン（Zoomウェビナー）形式で開く。

　第2回のテーマは「届出されたCT とSR における高頻度・共通する弱点から学ぶ質改善のポイント」、第3回は「PRISMA 2020 の特徴とこれに準拠して実施するためのポイント～今後の展望も踏まえ～」。開催時間は各回とも午後2時から4時まで（講演70分＋質疑応答30分）。オンデマンド配信はしない。

　PRISMA2020は、SRに関する現行の国際指針。機能性表示食品制度を所管する消費者庁は、科学的根拠をSRで評価する場合はPRISMA2020に準拠するよう届出者に求めている。社福協とJIHFSは今回のセミナーについて、「機能性表示食品は届出事業者の責任によって機能性表示が認められる食品。安全性や品質確保の考え方も視野に入れながら、より確かなエビデンスを提示し、消費者に役立ち、より信頼される製品開発につなげてもらう機会になれば幸い」としている。

　定員200人。受講料は3回セットで1人、1万3,200円（税込）。セミナーの詳細は、社福協のウェブサイト「健康食品フォーラム」から。

関連記事：届出ガイドライン改正　SRのPRISMA2020準拠状況、消費者に情報提供へ
　　　　：PRISMA声明、「準拠」の基準　医療統計専門家、五十嵐中さんと考える
　　　　：社福協、健康食品フォーラム有終の美　しかし残されたままの健康食品めぐる課題