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特用以外の製品が普及、病者用食品の利用実態調査で明らかに

 消費者庁は7月30日、「医療施設等における病者向け食品の利用実態等に関する調査結果」を公表した。特別用途食品(特用)の普及を目的とした調査だったが、特用以外の製品が多くの品目で利用されている実態が明らかになった。

 調査は、(公社)日本栄養士会所属の医療施設430施設を対象に、2020年12月18日から21年1月25日まで「利用製品」、「用途・適応疾患」などについて調べたところ、253施設から4,930件(49社、492品)の利用実態に関する回答が得られた。

 医療施設で利用されている加工食品の主な類型は濃厚流動食、ゼリー等食品、飲料。濃厚流動食品は、低栄養などの十分な栄養補給が必要な者や摂食・えん下障害者などを対象者とし、総合的栄養補給を主な目的に利用されていたことが分かった。
 一方、ゼリー等食品や飲料は、低栄養などの十分な栄養補給が必要な者を主な対象者とし、エネルギー補給を主な目的に利用されていた。

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