1食で1日に必要な栄養素の3分の1を摂取できるよう設計するなどした、いわゆる「完全栄養食」の国内市場が急成長している。

　昨年11月～12月にかけて市場調査を行った㈱富士経済（東京都中央区）によると、2022年の市場規模は、認知拡大などを背景に前年比2倍超の144億円が見込まれる。今後、活発な商品開発やプロモーション展開が進むことも予想され、「食の新たな選択肢」として消費者、生活者に定着していけば、30年の市場規模は21年比8.5倍の546億円が予測される、という。同社が30日発表した。

　市場拡大の要因について同社では、新型コロナ感染拡大を背景にした「栄養摂取意識」の高まりと、販売チャネルがコンビニエンスストアや量販店などの小売店に広がったことに伴う認知の広がりを挙げる。サプリメントを通じたビタミン・ミネラルの摂取や、プロテインブームを背景にしたタンパク質の摂取が進む中で、「〝完全栄養〟という訴求がフックとなり、健康意識の高い消費者に加え、漠然と健康を気にしている層の需要を獲得している」。

　販売チャネル別の市場シェアを見ると、通信販売が優勢だ。ただ、22年は小売店チャネルの比率が高まり、「3割を超えるとみられる」とする。小売店チャネルをけん引しているのは、『BASE FOOD』を手がけるベースフード㈱と、『完全メシ』を展開する日清食品㈱の2社。

　完全栄養食の市場が日本で立ち上がったのは16年で、まずはベンチャー企業が参入。ただ、主な販売チャネルがECだったり、プロモーションが限定的だったりしたため、需要は「新しい物好きなど一部に層にとどまっていた」。そうした中で、ベースフードが21年末ごろから小売店への全国展開を開始。続いて、19年に市場参入していた日清食品が新ブランド『完全メシ』を22年に発売したことで、「一般消費者の認知が急速に広がっている」。

　完全栄養食のうち、消費者の需要を取り込んでいるのは、パンや麺、米飯など主食だ。「粉末や飲料と比較して1食の食事と置き換えやすく、抵抗感が低い」ことが理由だという。

【石川 太郎】

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