ダイレクトマーケティング企業を支援する㈱トライステージ（東京都港区、倉田育尚社長）は13日、「テレビ通販コンタクトセンター診断」サービスを開始した。提携コンタクトセンターで実施した、200社以上の支援実績によるデータとノウハウを活用し、クライアントが運営するコンタクトセンターのコンディションを無料で診断するというもの。

　テレビ通販では、多くの企業が媒体費の約1割をコンタクトセンター費用として使用している。
　コンタクトセンターはテレビ通販事業を成功させるための重要な役割を担っており、目標の設定、コンタクトセンター数、業務や教育の設計、コストのかけ方などによって、コンタクトセンターコストを含めたCPO（ROI）が大きく左右される。

　同社では、テレビ通販の効果向上を実現するデータマーケティング基盤「Tri-DDM」を構築し、 テレビ通販にかかわる多種大量の情報を統合、分析、可視化することで、リアルタイムでの実績（KPIなど）確認、放送枠のプランニング支援、放送枠・コンタクトセンターの運用状況が把握できるサービスを提供している。

　受注支援の領域では、提携12社20拠点のコンタクトセンターで、これまで200社を超えるクライアントの受注業務を支援しており、大量の受注成果データを「Tri-DDM」に集積。 このデータを用いて日々PDCAを実行し、コンタクトセンターコストを含めたROI改善に貢献している。 また、要望に応じて、同社コンタクトセンターマネージメントの専門チームが、商材、オファー、呼量、コンタクトセンター運営状況などの諸条件を競合データと比較することで、改善ポテンシャルを測り、クライアント企業への改善提案を行っている。
　今回、こうしたデータとノウハウをより多くのテレビ通販実施企業様に活用してもらうため、無料サービスとして提供することになった。