新年あけましておめでとうございます。

　当研究会は医薬品の製造販売などの業務に関連があり、且つ、健康食品などを取り扱っている事業者が中心になって設立された団体であり、今年は40年目の節目を迎えます。

　基本方針として、歴代会長の考え方を受け継ぎつつ、さらには、時代の変化や環境に対応した情報収集と情報提供を行ってまいりました。当研究会の基本な考え方は、Evidence Based Nutrition（EBN）であり、本年もEBNを基本として、医薬品の開発で培ってきました技術や能力を生かし、皆様が安心して使用できる商品開発、分かり易い情報提供に努めてまいります。

　昨年は、コロナウイルスの第7猛威に加えて、ロシアがウクライナに侵攻により、食糧不足や原材料調達の困難など、健康食品の商品開発もさまざまな問題が生じた1年でありました。そのような現状においても、原材料、製品製造、品質レベルの向上に向けた業界の意見として、当研究会は皆様により良い商品をお届けするために、安全性、製品品質、有効性について強く提言してきました。

　いわゆる「健康食品」との関連が疑われると報告がなされた健康被害情報の取扱いについては、行政と健康食品業界団体間での意見交換が行われ、関連団体との連携を図りつつ、考え方を取りまとめて行政へ提出しました。

　
　「フレイル予防のポピュレーションアプローチに関する声明と提言」が公表され、今年は、フレイル予防は国を挙げて取り組みが開始され、学識者、行政や民間企業などを募って、「フレイル予防推進会議（仮称）」が設置されることとなり、皆様の健康増進に向けたサービスや商品開発を目指す計画が推進されます。フレイル予防は国を挙げて取り組むとなっており、適切な運動や食事、社会参加を通してフレイルの回復や予防が可能となることを受け、当研究会も協力していきたいと考えています。

　当研究会は、EBNを基本とした健康食品などを提供するために、最新の情報収集を行いつつ、適正な情報の提供、さらには、健康食品産業協議会、日本OTC医薬品協会などの関連団体との連携、行政との意見交換など、今後も活発に行ってまいります。