2026年を迎え、日本のヘルスケア市場は大きな転換点を迎えている。㈱インテージヘルスケア（東京都千代田区）が発表した最新の「健食サプリ・ヘルスケアフーズレポート2025」によると、健康・美容目的の食品・飲料市場、健康食品・サプリメント全体が微減傾向にある一方で、「機能性表示食品」はわずかながら増加しているという結果が得られた。サプリメントや飲料、その他加工食品など、市場で展開している機能性表示食品の事例を交えて、今後の機能性表示食品販売における成功の鍵を探る。

消費者の健康ニーズを確かなエビデンスで捉える

　㈱インテージヘルスケアの調査によれば、健康・美容目的の食品・飲料（同社の定義：それ自体、健康や美容に良いので、積極的に食べたり飲んだりしているもの。減塩、○○ゼロ、機能性成分入りなどの身体に良いと思うものを選んで食べたり飲んだりしているもの。生鮮食品は除く）市場の販売金額は、2021年の1兆2,733億円から25年には1兆1,460億円へと、約10%減少した。健康食品・サプリメント単体でも14.3%の減少となっている。
　しかし、注目すべきは「利用者割合」の内訳で、ヘルスケアフーズ全体の利用率は60.5%と微減となっているが、その中で機能性表示食品の利用率は、食品・飲料カテゴリーで8.2%（21年）から9.7%（25年）へ、サプリメントカテゴリーでも6.4％（21年）から7.0%（25年）へと上昇傾向にある。消費者が、「なんとなく健康に良さそう」という曖昧ないわゆる健康食品から、「明確な根拠（エビデンス）と機能」をうたう商品へとシフトしていることを示唆していると言える。

（月刊誌「Wellness Weekly Report92号（2026年2月10日刊）より転載、つづきは会員専用記事閲覧ページへ）

【藤田　勇一】