（独）国民生活センター（国セン、村井正親理事長）はこのほど、男性の美容医療に関するトラブルが増加しているとして注意喚起を行った。

　国センによると、インターネット広告をきっかけに美容医療クリニックを受診した男性が、当初想定していなかった高額な契約を勧誘される事例が相次いでいる。特に、医療脱毛や包茎手術などの分野で、広告上は「安価」、「低価格」を強調しながら、来院後のカウンセリングで高額な施術契約を急がされるケースがみられるという。

即日契約・即日施術を迫る勧誘に警戒を

　公表された相談事例では、「全身脱毛5回で15万円」との広告を見て来院したものの、「より効果がある」として15回約100万円の契約を勧められ、当日契約による割引や分割払いを提示されて契約に至った事例が紹介されている。
　また、包茎手術を巡っても、当初示された価格とは異なる高額コースを勧められ、即日施術を受けた結果、支払いを巡るトラブルに発展した事例が報告されている。

　国センは、こうしたトラブルの背景として、不安をあおる説明や即日契約・即日施術を促す勧誘が行われている点を挙げている。美容医療は多くの場合、緊急性の高い医療行為ではないことから、当日の判断を迫られてもその場で契約せず、十分に検討することが重要であるとした。

　あわせて、施術前にはリスクや副作用、解約条件などについて医師から説明を受け、納得した上で判断することが必要であると指摘している。不安を感じた場合やトラブルに発展した場合には、一人で抱え込まず、最寄りの消費生活センター等に相談するよう呼び掛けており、相談先として消費者ホットライン「188（いやや）」を案内している。

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