㈱学研ホールディングス（東京都品川区、宮原博昭社長）はこのほど、グループ会社のメディカル・ケア・サービス㈱（MCS/さいたま市中央区、山本教雄社長）と共同で、京都大学との共同研究を基盤とする新会社「Gerok（ジェロック）㈱」を設立したと発表した。
　10月1日から本格的に始動しており、共同研究の成果を社会に還元するための事業推進主体として、老化関連疾患に対する実用化を目指し、誰もが心豊かな生活をより長く楽しめる健康長寿社会の実現に貢献する方針。

　学研グループは、中期経営計画「Gakken2025」において「ウェルネスサービス」を重点戦略領域とし、健康寿命の延伸市場へのアプローチを推進してきた。MCSは1999年の設立以来、一貫して「認知症ケア」に取り組み 、2018年に学研グループの一員となって以降、医療機関や大学との連携を強化し、認知症の早期発見や予防、改善に向けた研究を推進。その一環として、京都大学の老化研究の第一人者である鍋島陽一教授との共同研究を24年10月1日に開始した。

　共同研究で得られた技術基盤を広く加齢関連疾患全般へと応用・発展させるため、25年4月1日には京都大学大学院医学研究科に「健康加齢医学講座」（寄附講座）を設置し、研究体制を強化。今回、これらの研究成果を社会実装へとつなげるため、事業化を本格的に推進することとなったという。
　
　Gerokは、共同研究で得られた知見や成果を基に、創薬事業、ヘルスケア事業に取り組み、長期的展望として、加齢関連疾患、特に認知症領域（MCIを含む）において、予防から治療までを見据えた研究開発事業を推進。2030年の社会実装を視野に入れ、先行するヘルスケア事業の収益などを研究開発に還元し、「研究開発と事業の循環」を図る 。これにより、世界的に拡大する健康長寿市場において新しい価値の創出に挑み 、「持続的な成長と社会的インパクトの拡大」を実現するとしている。