㈱富士経済（東京都中央区、菊地弘幸社長）はこのほど、無糖飲料の好調が続く清涼飲料の国内市場を調査した。その結果を「2025年 清涼飲料マーケティング要覧」にまとめた。調査では、果実・野菜飲料、炭酸飲料、乳性飲料、コーヒー飲料、茶系飲料、ミネラルウォーター類、機能性飲料、その他飲料の8カテゴリーを対象に清涼飲料市場の現状を明らかにし、将来を展望した。

　それによると、清涼飲料の国内市場は、値上げによる買い控えがみられるため数量ベースは減少している一方で、商品単価の上昇で市場は小幅ながら拡大が続く。25年の市場は、前年比3.9%増の5兆8,093億円と見込む。健康意識の向上、猛暑による止渇需要の高まりでユーザーの甘さ離れが進み、無糖炭酸飲料や無糖茶飲料の伸びが市場拡大に貢献している。また、リフレッシュやリラックスを訴求したフレーバーで新規需要の獲得が期待され、ミネラルウォーター類も好調だとしている。
　26年も同様の傾向が続き、無糖炭酸飲料や無糖茶飲料の好調が続くことに加えて、無糖紅茶飲料や国産ミネラルウォーター類などの伸びも期待され、市場拡大が予想される。
　
　無糖茶飲料市場では、25年は脱コモディティ化に向けた主力ブランドのリニューアルやプロモーションが活発化し、9割弱を占める緑茶が好調。濃い味の緑茶の好調も市場拡大に貢献する。アーモンド飲料市場は、24年は一部メーカーの休売、それによる他の植物性飲料に売り場が切り替わるケースがみられたため市場は一時縮小した。25年は、『アーモンド効果』（江崎グリコ）のプロモーション強化や『アーモンド・ブリーズ』（カゴメ）の刷新に伴うテレビCMの増加によって好調であるほか、それらの認知度向上で、豆乳をはじめとする他の植物性飲料からの需要流入も期待され、市場は前年比20.8%増が見込まれるとしている。26年は、上位メーカーの注力度の高さが市場の安定成長を支えるとみている。プロモーションによる話題性で健康志向のユーザーを引き付け、市場は引き続き拡大が予想されるとしている。