（一社）短鎖脂肪酸普及協会（山形県鶴岡市、福田真嗣代表理事）はこのほど、「短鎖脂肪酸」の認知理解状況についての調査結果を発表した。

　調査は、AI技術で混雑を可視化し、「人と空間を、テクノロジーで優しくつなぐ。」をミッションに、施設・エリアを支えるプラットフォームを活用したサービスを提供する㈱バカン（東京都千代田区、河野剛進社長）との取り組み。
　バカンが展開するトイレ広告「アンベール」を活用し、2024年12月末から25年3月までの3カ月間、「短鎖脂肪酸」に関する研究データを配信した結果の視聴者認知理解状況を調査したもの。

　同協会の調査によると、短鎖脂肪酸に対する一般消費者の認知度・理解度は依然として低く、ヨーグルトを日常的に摂取する層でも「名前は聞いたことがある」が約半数に上る一方で、「短鎖脂肪酸が何なのかを理解している」人は約2～3%に留まっていた。
　この「認知と理解のギャップ」を埋めるため、両社は腸活に関連する情報の発信に最適な空間であるトイレ広告「アンベール」を活用し、短鎖脂肪酸の理解度向上を目指した共同プロジェクトを実施した。

　調査対象者はアンベール設置男女トイレ個室利用者で、アンベール画面上のQRコード経由でWEB回答により実施。コンテンツ配信期間は24年12月23日～25年3月2日、アンケート期間は25年2月3日から16日までの期間。回答人数は2,352人（女性1,237人、男性1,115人)だった。

　2週間ごとに配信内容を切り替え、腸内フローラの初歩的な説明から短鎖脂肪酸の基礎的な解説、短鎖脂肪酸がもたらす健康機能とその作用機序まで、3カ月間にわたってストーリーとして伝えることで、短鎖脂肪酸を意識した生活の重要性と実践方法の理解を促す内容を目ざし配信した。

　調査の結果、短鎖脂肪酸の「認知度」、「理解度」ともに顕著な向上が認められた。特に成分の効果効能に対する理解度は約1.9倍、さらに体内への摂取、産生方法についても非視聴者と比較して3倍になったという。

　同協会では、引き続き短鎖脂肪酸を軸とする最新の情報を伝え、社会的認知度の向上に取り組むと同時に、関連する各ステークホルダーとの架け橋となることで業界全体の活性化につなげるとしている。

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