健康訴求飲料などの国内市場を調査 富士経済、25年以降は価格と訴求ポイントのバランスが鍵
㈱富士経済(東京都中央区、菊地弘幸社長)はこのほど、健康訴求・健康維持に配慮した飲料・アルコール飲料の市場を調査、その概要を発表した。
同調査では、ウエルネス飲料・ウエルネスアルコール飲料の市場を調査。ウエルネス飲料として7市場、ウエルネスアルコール飲料として3市場を対象に市場の現状を明らかにし将来を展望した。
「ウエルネス飲料」、「ウエルネスアルコール飲料」は、健康訴求・健康維持を広く訴求し、糖質やカロリーなどのオフゼロや強炭酸などリフレッシュにつながる飲料・アルコール飲料を定義としている。
それによると、2024年の市場は、需要の一巡によって疲労感軽減を訴求した商品は前年を下回ると見ている。また、記憶力に関して訴求した商品も縮小。一方、血圧や血糖値、コレステロール値などを数値化して効能を感じやすい商品は好調。免疫ケアやリフレッシュなどを訴求した新商品の発売もあったことから、ウエルネス飲料は市場拡大が予想されるとしている。
25年以降は、価格と訴求ポイントのバランスが鍵になるとして、健康訴求・健康維持を訴求していない商品と比べて、価格が大幅に高い商品は苦戦すると見る。しかし、実感を得やすい訴求ポイントを持つウエルネス飲料・ウエルネスアルコール飲料は引き続き伸長し、市場拡大への貢献が予想されると分析している。
ウエルネス飲料では、24年は『伊右衛門 特茶TOKUCHA』(サントリー食品インターナショナル)や、猛暑によりミネラル訴求に取り組む麦茶が好調であったことから、市場は前年比6.1%増と見込む。また、おなかの脂肪対策を訴求した商品が多く、リラックス効果や血圧対策などの訴求も伸びている。保健機能食品別では、特定保健用食品(トクホ)は減少しているが、4割強を占める機能性表示食品が増加しているという。
【藤田 勇一】