㈱ウェルネスニュースグループ（東京都港区）が2022年、ニュースサイト「Wellness Daily News」（WDN）に掲載した記事の総本数は約1,970本（12月27日時点）。アクセス数の多かった上位10記事の見出しを通じて22年を振り返る。

　10位は、「CBD普及へ 『突破口を開きたい』」（4月6日付）。カンナビジオールの活用を考える議員連盟（CBD議連）の事務局長を務める松原仁・衆院議員（立憲民主党）のインタビュー記事がランクインした。THC残留濃度値を設ける必要など、ここで主張されたことが後に、大麻取締法改正に向けた方向性の大枠に盛り込まれることになる。CBDに関する記事は、22年を通じてアクセスを集めた。

9位は、「Yakult1000、新テレビCMがスタート」（4月10日付）。機能性表示食品『Yakult1000』に関する新たなテレビCMの放送開始と、CMに写真家・蜷川実花さんが出演することを伝える短い記事が10位以内に入った。ヤクルト史上空前の大ヒットの発端となったテレビ番組が放映されたのは同4日。「どこで買えるのか」と検索した人々の流入がアクセス数を押し上げたとみられる。ヤクルトのオンラインショップの名称に「Wellness」が含まれる。

8位は、「旧『茶のしずく』石鹸訴訟終結」。21年12月18日付で掲載した記事がランキングに入った。同12月15日、2012年から続いていた訴訟が終結したのを受けてまとめた記事で、「回顧ドキュメント『茶のしずく』」という副題が付いた。年間を通じて継続的にアクセスされた記事だが、22年11月6日を境に激増。同じ月、アリナミン製薬㈱が悠香ホールディングス㈱を買収することが発表された。

7位は、「消費者庁VS大幸薬品／店頭に並ぶ違反商品も」（2月9日付）。空間除菌をうたう人気商品の広告表示をめぐる景品表示法違反（優良誤認）事件のてん末を追った、全9回にわたるシリーズ記事の6回目がランキングに入った。景表法に基づく措置命令を受ける前に、その命令の差止を求める訴訟が東京地裁に提起される、という異例の道筋を辿った事件。最後は消費者庁に軍配が上がった。

6位は、「ミナト製薬はどうなるのか？ 破産管財人に聞く」（1月17日付）。老舗の健康食品製造・販売会社の自己破産に関するニュースが業界を駆け巡ったのは22年初頭。6位に入ったこの記事は、本件の第4報として掲載したもので、破産管財人との一問一答を含む。その後も取材を続け、現時点で最新の記事は12月21日付で掲載。見出しは、「ミナト製薬、最後の債権者集会に40人／予想破産配当率は8～9％、来年2～3月に通知」。

5位は、「どうなる食品添加物の不使用表示!?／ガイドラインで一定の改善効果！（前）」（2月28日付）。消費者庁が21年12月公表した、食品添加物の不使用表示に関するガイドラインを解説・論評する、食品安全情報ネットワーク共同代表でジャーナリストの小島正美氏による前後編2回にわたる寄稿記事の前編がランクイン。小島氏は記事で、無添加・不使用表示は「消費者に誤ったリスク認知をもたらす」と警鐘を鳴らした。

（つづく）

【ウェルネス・デイリー・ニュース編集部】