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国内サプリ市場、10年ぶり縮小か 富士経済調べ、24年「顧客離脱・消費マインド低下」

 2024年の国内サプリメント市場規模は前年比1.4%減の1兆606億円になる見込みだと、調査会社の㈱富士経済(東京都中央区、菊地弘幸社長)が30日、発表した。

小林製薬「紅麹サプリ」問題、成長市場に影落としたか

 調査期間は今年7~9月。同社の調べによれば、国内サプリ市場規模のマイナス成長は14年以来10年ぶりとなる見通し。15年の機能性表示食品制度の施行以来、国内サプリ市場は拡大し続けてきたものの、24年は「脂肪・コレステロール値改善を中心に顧客の離脱や消費マインドの低下がみられ、市場に大きな影響を及ぼす」と同社は分析している。

 成長が続いていた市場に、小林製薬「紅麹サプリ」をめぐる健康被害問題が影を落としたとみられる。健康食品業界関係者の一部からは、前年比10%前後の落ち込みを推測する声も聞かれる。健康被害問題に加えて物価上昇などの影響も受けて、サプリの消費が全体的に低下している可能性が指摘されている。

 富士経済は調査で27の訴求機能別に国内サプリ市場を分析。24年は、広告表現の規制強化や競合激化も、市場拡大の逆風になったと分析している。25年以降は拡大すると予測。ただ、23年の1兆754億円を超えるまで回復するのは27年になると見る。同社は調査結果を「H・Bフーズマーケティング便覧 2025 No.1 機能志向食品編」にまとめた。

【石川太郎】

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